研究報告

研究データベース

研究年度 平成２３年度
タイトル 見えに課題を有する幼児の視覚的認知能力向上に関する研究 －視覚と運動の協応動作を高めるための課題を中心とした実践－
概要 　教育相談で来校している視覚的認知能力に遅れのある幼児に対して，粗大及び微細な運動，ボディイメージを形成するための活動を取り入れながら，視覚と運動の協応動作の向上に取り組んだところ，描線・描画の際の運筆能力，各種検査結果において伸びが見られるなど，視覚的認知能力が向上した。
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対象 特別支援学校
研究報告

研究報告書
カテゴリ 教育相談
研究者分類 長期研究受講者
所属名 青森県立八戸盲学校
職名 教諭
著者 田中　美雪
検索キーワード 視覚と運動の協応動作　微細運動　粗大運動　ボディイメージ　教育相談
資料等
研究年度 平成２３年度
タイトル 言語理解に困難さを示す生徒への活動に見通しをもつための指導に関する研究
概要 　肢体不自由特別支援学校に在籍する，言葉の理解に困難さを示す生徒に対して，諸検査による詳細な実態把握を行った。それを基に，教室までの移動や毎日繰り返す活動において，視覚に訴える教材として写真カードを用いた指導を展開したところ，写真カードを手掛かりにして自分が行うことを理解し，自ら行動することが増えた。
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対象 特別支援学校
研究報告

研究報告書
カテゴリ 自立活動
研究者分類 長期研究受講者
所属名 青森県立弘前第二養護学校
職名 教諭
著者 本多　秀則
検索キーワード 写真カード　言語理解　自ら取り組む力　身の回りにある物
資料等
研究年度 平成２３年度
タイトル 言語表出に困難のある知的障害生徒の携帯電話のカメラ機能を活用した「～をください」行動の形成
概要 　本研究は，言語の表出に困難のある知的障害生徒に対し，それまでの要求場面では伝わりづらかった「～をください」の「～を」に相当する部分を携帯電話のカメラで撮影した画像で代替し，要求行動の形成を目的とした。自立活動の時間における指導で計画的・系統的に指導した結果，携帯電話のカメラ機能を活用した自発的な「～をください」行動の生起が認められた。さらに，終了や完成の報告でも，携帯電話のカメラ機能の活用が見られた。
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対象 特別支援学校
研究報告

研究報告書
カテゴリ 自立活動
研究者分類 長期研究受講者
所属名 青森県立七戸養護学校
職名 教諭
著者 熊谷　洋治
検索キーワード 要求行動　携帯カメラ　知的障害　行動上の問題　自立活動の時間における指導
資料等
研究年度 平成２３年度
タイトル 教師のストレスに関する研究 －パーソナリティーとストレスコーピングの関連について－
概要 　青森県内の小・中・高・特別支援学校教師 302名を対象とし，桂式自己成長エゴグラム（SGE)と日本語版WCCLコーピングスケールを用いてパーソナリティーとストレスコーピングの関連についての調査を実施した。個人的属性（性別・校種・年代）による差異を分析したところ，それぞれにおいて有意な差が認められた。パーソナリティーをエゴグラムのタイプ別に分けて重回帰分析を行い，ストレスコーピングとの因果関係を明らかにした。
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対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 傳法　勇
検索キーワード パーソナリティー　ストレスコーピング　SGE　WCCLコーピングスケール
資料等
研究年度 平成２３年度
タイトル 適応指導教室に通う不登校児童生徒の具体的支援の在り方について
概要 　本研究の目的は，不登校によって適応指導教室に通う児童生徒が，学校や適応指導教室への具体的な支援として何を求めているかなどを明らかにすることである。調査の結果，不登校状態にあることで最も不安を感じているのは「学校での勉強」であり，再登校するために必要なのは「自分の勇気」であった。また，中学校３年生は勉強の支援を，それ以外の学年は勉強以外の支援も求めており，部分登校をしている児童生徒は，学校とのつながり，適応指導教室での支援をより一層求めていた。
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対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 指導主事
所属名 教育相談課
職名 指導主事
著者 野々口　浩幸
検索キーワード 不登校　適応指導教室　学校　再登校支援
資料等
研究年度 平成２３年度
タイトル ネットワークシステムの活用
－校務支援システムと生徒実習用教材の開発－
概要 　学習指導要領の改訂を受けて，教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」（平成22年10月）が作成された。その中では，教職員によるICT 活用，児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより，児童生徒の情報活用能力の育成，校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで，当センターでは教育の情報化の推進に向けて，ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　須藤貴則，庭田浩之，工藤和樹
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 情報教育
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 須藤　貴則
検索キーワード 教育の情報化　校務支援システム　グループウェア　ICT活用　ICT教材
資料等