研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成24年度 |
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タイトル | タブレットPCを活用した授業支援に関する研究 |
概要 | 文部科学省は,「学びのイノベーション事業」の一つとして,国内のICT 教育活用好事例集の収集・普及・推進に関する調査研究事業を実施し,「教育ICT 活用実践事例集(平成24年3月)」を発行した。収録事例のほとんどが屋内における活用であり,野外における活用はほとんどみられない。そこで,タブレットPCの携帯性に注目し,学びの場における効果的な活用および授業支援に関する研究を行い,タブレットPCを活用するための無線LAN 環境について検討を行った。 |
コメント | 産業教育課 指導主事 奈良岡隆樹(執筆責任者),木村紀子,幸山敏克 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 奈良岡 隆樹 |
検索キーワード | タブレットPC 授業支援 無線LAN環境 野外 実習 携帯性 |
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資料等 |
研究年度 | 平成24年度 |
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タイトル | 発達障害児のための支援システムに関する研究(2) -特別支援学校のセンターとしての機能の充実を図るツールの開発- |
概要 | 県内の全特別支援学校のコーディネーター等の実態と,学校コンサルテーションを進めるに当たっての課題を把握するために,質問紙による調査を実施した。実態調査を基に修正・再構成した「新支援ユニットモデル」を県内特別支援学校に提供し,使用効果の検証をした。その結果,使用者の69%が,小・中学校等支援に関する負担の軽減を感じたことが明らかになった。操作性やアクセス性の向上,小・中学校等での活用の検討が今後の課題として残された。 |
コメント | 特別支援教育課 指導主事 小沼順子(執筆責任者),敦川真樹,柿﨑修子,木村琢生,成田章,飯野茂八 |
対象 |
小学校 中学校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 小沼 順子 |
検索キーワード | センターとしての機能の充実 特別支援教育コーディネーター 支援システム 学校コンサルテーション |
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資料等 |
研究年度 | 平成22年度 |
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タイトル | 行動問題を示す自閉症児の自立活動の時間における指導を活用した要求行動の形成 |
概要 | 本研究は,行動問題を示す自閉症児に対して,アセスメントに基づいて適切な要求行動を形成することによって,行動問題の低減を図ることを目的とした。自立活動の時間における指導を活用し,課題学習場面から生活場面での使用に向けて,段階的な支援により,カ-ドによる要求行動を形成した。その結果,適切な要求行動が生起し,結果的に行動問題は低減した。さらには,設定場面以外でも要求行動が生起するようになった。 |
コメント | |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 自立活動 |
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研究者分類 | 長期研究受講者 |
所属名 | 青森県立森田養護学校 |
職名 | 教諭 |
著者 | 宮原 貴子 |
検索キーワード | 行動問題 自閉症児 アセスメント 要求行動 カ-ド |
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資料等 |
研究年度 | 平成25年度 |
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タイトル | 他者との関わりに課題のある生徒の国語科における読むこと,書くことの学習をとおしたコミュニケーション能力向上のための指導 |
概要 | 本研究は,他者との関わりに課題のある生徒に対して,国語科の読むこと,書くことの学習をとおしたコミュニケーション能力の向上を図ることを目的とした。学習における手だてとして,ワークシートに自分の考えとその理由を記入できるようにし,少人数での話合いを取り入れた。その結果,自分の考えを積極的に話し,自分の考えを深めようとする様子が見られたことから,これらの手だてはコミュニケーション能力の向上に効果的であることが示唆された。 |
コメント | |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 国語 |
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研究者分類 | 長期研究受講者 |
所属名 | 青森県立青森若葉養護学校 |
職名 | 教諭 |
著者 | 村田 友和 |
検索キーワード | コミュニケーション 病弱・身体虚弱特別支援学校 中学部 国語 発達障害 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 適応指導教室に通う不登校児童生徒の具体的支援の在り方について |
概要 | 本研究の目的は,不登校によって適応指導教室に通う児童生徒が,学校や適応指導教室への具体的な支援として何を求めているかなどを明らかにすることである。調査の結果,不登校状態にあることで最も不安を感じているのは「学校での勉強」であり,再登校するために必要なのは「自分の勇気」であった。また,中学校3年生は勉強の支援を,それ以外の学年は勉強以外の支援も求めており,部分登校をしている児童生徒は,学校とのつながり,適応指導教室での支援をより一層求めていた。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 野々口 浩幸 |
検索キーワード | 不登校 適応指導教室 学校 再登校支援 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
ネットワークシステムの活用 -校務支援システムと生徒実習用教材の開発- |
概要 | 学習指導要領の改訂を受けて,教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」(平成22年10月)が作成された。その中では,教職員によるICT 活用,児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより,児童生徒の情報活用能力の育成,校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで,当センターでは教育の情報化の推進に向けて,ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 須藤貴則,庭田浩之,工藤和樹 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 須藤 貴則 |
検索キーワード | 教育の情報化 校務支援システム グループウェア ICT活用 ICT教材 |
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資料等 |
研究年度 | 平成22年度 |
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タイトル |
効果的な教科指導のためのICT環境に関する研究 -共同で作業できるICTの活用- |
概要 | 文部科学省は,新学習指導要領(平成21年3月)において,各教科等の指導における教員によるICT活用,児童生徒によるICT活用のいずれについても充実を図ることを示した。そこで,電子黒板やネットワークを利用した効果的な学習展開に加え,ICTを活用した共同作業を取り入れた学習指導についての研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 幸山敏克,木村紀子,平川正晃 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 幸山 敏克 |
検索キーワード | ICT 電子黒板 情報共有 ネットワーク 電子模造紙 言語活動 |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 情報モラル指導に求められる学習素材の作成 |
概要 | 情報モラル教育を実践していくためには,本県の学校現場の実情にあった小学校から高等学校まで利用できる,学習指導資料及び校内研修や保護者への啓発にかかわる資料の提供が必要である。このことから,教員研修や児童・保護者講演での実証研究を基に,情報モラル指導に関する情報提供やインターネットにある資料の活用法,学習指導事例や学習指導で利用できる素材についての研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 平川正晃,木村紀子 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 平川 正晃 |
検索キーワード | 情報モラル 学習素材 提示資料 ワークシート |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究 |
概要 | 教員がますます多忙になる昨今,授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは,分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで,当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と,情報系研修のe-learningへの展開も視野に,既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 奈良潔,田中正也,秋庭淳,須藤貴則 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 奈良 潔 |
検索キーワード | 情報教育 e-learning LMS環境 ストリーミング配信 メーリングリスト |
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資料等 |
研究年度 | 平成25年度 |
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タイトル |
スクールカウンセラーと教師の効果的な連携を目指して -スクールカウンセラーと教師の相互理解に関する調査を通して- |
概要 | 県内市町村小・中学校に配属されているスクールカウンセラーと県内の小・中・高等学校及び特別支援学校の教師に対して「スクールカウンセラーと教師の連携に関する意識調査」を実施した。その分析の結果から,スクールカウンセラーと多くの接点をもつ教師ほど,スクールカウンセラーの理解と連携に前向きなことが明らかになったことから,スクールカウンセラーと教師との連携を促進するためのスクールカウンセラー活用シートを作成した。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 三上敦子,三和明久,柴谷崇之 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 三上 敦子 |
検索キーワード | スクールカウンセラー 意識調査 連携 活用シート |
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資料等 |
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