研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成24年度 |
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タイトル | 発達障害児のための支援システムに関する研究(2) -特別支援学校のセンターとしての機能の充実を図るツールの開発- |
概要 | 県内の全特別支援学校のコーディネーター等の実態と,学校コンサルテーションを進めるに当たっての課題を把握するために,質問紙による調査を実施した。実態調査を基に修正・再構成した「新支援ユニットモデル」を県内特別支援学校に提供し,使用効果の検証をした。その結果,使用者の69%が,小・中学校等支援に関する負担の軽減を感じたことが明らかになった。操作性やアクセス性の向上,小・中学校等での活用の検討が今後の課題として残された。 |
コメント | 特別支援教育課 指導主事 小沼順子(執筆責任者),敦川真樹,柿﨑修子,木村琢生,成田章,飯野茂八 |
対象 |
小学校 中学校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 小沼 順子 |
検索キーワード | センターとしての機能の充実 特別支援教育コーディネーター 支援システム 学校コンサルテーション |
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資料等 |
研究年度 | 平成24年度 |
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タイトル | コミュニケーション能力や人間関係を築く力を身に付けるための適応指導プログラムの開発 |
概要 | 不登校児童生徒のコミュニケーション能力や人間関係を築く力を育成するために,適応指導プログラムとして,体験活動に加え,心理検査等により不足しているソーシャルスキルを明確にした上で,人間関係プログラム【構成的グループエンカウンター(以下,SGEとする)とソーシャルスキルトレーニング(以下,SSTとする)】を実施した。その結果,不足しているソーシャルスキルの向上に一定の効果があった。 |
コメント | 教育相談課 指導主事 清藤みどり(執筆責任者),三和明久,島浦靖,齋藤美鈴 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 清藤 みどり |
検索キーワード | 不登校 適応指導 人間関係プログラム 構成的グループエンカウンター ソーシャルスキルトレーニング ソーシャルスキル尺度 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
特別な配慮を必要とする児童生徒へ対応するための学校支援の在り方 -小・中・高ごとの実態を調査して- |
概要 | 青森県総合学校教育センター教育相談課では,教師の指導力向上を支援するため七つの講義テーマを設定し,校内研修へ指導主事を講師として派遣してきた。七つの講義テーマのうち依頼数が年々増加してきたのが「特別な配慮を必要とする児童生徒への対応」であった。そこで校内研修において,よりニーズに応じた講義内容を構築するために,小・中・高ごとの特別な配慮を要する児童生徒の実態を調査し,学校支援の在り方を明らかにした。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 栗林直人,野々口浩幸,齋藤美鈴,三和明久 |
対象 |
小学校 中学校 高校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 栗林 直人 |
検索キーワード | 特別な配慮 小・中・高実態調査 教師の困り感 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
ネットワークシステムの活用 -校務支援システムと生徒実習用教材の開発- |
概要 | 学習指導要領の改訂を受けて,教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」(平成22年10月)が作成された。その中では,教職員によるICT 活用,児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより,児童生徒の情報活用能力の育成,校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで,当センターでは教育の情報化の推進に向けて,ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 須藤貴則,庭田浩之,工藤和樹 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 須藤 貴則 |
検索キーワード | 教育の情報化 校務支援システム グループウェア ICT活用 ICT教材 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 小学校及び中学校の教科等において,言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方についての研究 |
概要 | 学習指導要領改訂の基本的な考え方として,思考力・判断力・表現力等を育成するために言語活動の充実を図ることが示された。国語科で培った能力を基本に,全ての教科等において言語活動を充実させるためには,言語の果たす役割を踏まえた指導を行うことが重要であることから,各教科等において,言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方について基本的な考え方を研究し,具体的な指導例を提案するものである。 |
コメント |
義務教育課 指導主事 前田篤志,神和宏,瀧野貢二,山田彰利,相馬治,毛内嘉威,山内明人 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 前田 篤志 |
検索キーワード | 学習指導要領 言語に関する能力 言語活動の充実 言語の果たす役割 |
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資料等 |
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