研究報告

研究データベース

研究年度 平成２０年度
タイトル 発達障害を含む子どもの行動理解を深めるための研修教材の工夫と活用に関する研究
概要 　Ａ市及びＢ郡小中学校教師約400名を対象としたアンケート調査から，教師が対応に苦慮する子どもの行動を分析し,｢子どもの気になる行動への教師の対応チェックリスト｣と「気になる行動の要因や対応例等の解説ソフト」を開発した。対応チェックリスト実施，解説ソフト視聴，再チェックという研修プログラムの実施が，教師の発達障害を含む子どもの行動理解を深めさせることへ有効であることが確認できた。
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対象 小学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 研究員
所属名 特別支援教育課
職名 研究員
著者 柴田　卓也
検索キーワード 気になる行動　教師の対応　対応チェックリスト　行動の要因　発達障害
資料等
研究年度 平成２０年度
タイトル 保護者からのクレームに関する研究 －小学校・中学校・県立学校におけるクレーム内容の比較を通して－
概要 　学校現場に寄せられる保護者からのクレームについて，内容や対応策を調査検討した。クレーム内容尺度を因子分析した結果，９因子が抽出された。また，二要因分散分析をした結果，クレーム内容尺度では，中学校の男性教師で，経験年数11～20年の中堅教師が最もクレームの認知傾向が高く，クレーム対応尺度においても校種，性別，経験年数による差異が認められた。
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対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 船水　泰秀
検索キーワード クレーム内容　クレーム対応　因子分析　二要因分散分析
資料等
研究年度 平成２０年度
タイトル へき地複式学級における，児童の積極性・社会性を育成するための研究 ―自己肯定感を高めるプログラムの実践を通して―
概要 　へき地複式学級において児童の積極性・社会性を育成するために，自己肯定感を高め，積極的に物事に取り組んだり人とかかわったりすることを目指したプログラムを開発し，その効果を検証した。その結果，「自己・他者肯定感テスト」「自尊感情５領域テスト」において有意差は見られず，自己肯定感の高まりは見られなかった。しかし，「学校生活意欲尺度」，下位尺度の「友達関係」においては有意差が認められ，友達との関係の深まり，意欲の向上が見られた。
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対象 小学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 学級経営
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 浅利　清良
検索キーワード 小学校へき地複式学級　自己肯定感　学校グループワーク・トレーニング
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 中学生による暴力行為の予防に関する研究 －サイコエデュケーションを用いたプログラムの開発・実践を中心として－
概要 　中学生の暴力行為を予防するためには，認知面・感情面・行動面のどれに焦点を当てた学習がより効果的であるかを考えた。そこで，従前から実践されているサイコエデュケーションを用いてそれぞれに焦点を当てたプログラムを開発・実践したところ，感情面に焦点を当てたプログラムに有意差が認められ，自己の感情の理解やコントロールを中心とした感情の教育が，暴力行為の予防により効果的であることが示唆された。
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対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 学級経営
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 増山　雄宇
検索キーワード 中学校　特別活動　暴力予防教育　サイコエデュケーション
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 生活分析的カウンセリングの手法を活用し，中学生の自己効力感を高めることに関する研究
概要 　中学生の自己効力感を高めるために，生活分析的カウンセリングの手法を活用したプログラムを開発し，その効果を検証した。その結果，全体と女子で有意な差が見られた。また，特性的自己効力感尺度４因子のうち「困難の克服」で有意な差が，「逆行における忍耐」で有意な傾向が見られ，生活分析的カウンセリングの手法を活用したプログラムが，中学生の特に女子の自己効力感を高めることに有効であり，女子は高まった自己効力感を維持しやすい可能性が示唆された。
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対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 生徒指導
その他
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 冨山　高明
検索キーワード 中学生　自己効力感　生活分析的カウンセリング　特性的自己効力感
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 中学校における教師とスクールカウンセラーの連携に関する研究 －教師とスクールカウンセラーの意識調査を通して－
概要 　県内中学校のスクールカウンセラーとそのスクールカウンセラー担当教師を対象に，「連携に関する意識調査」を実施した。分析した結果，両者の連携に関する同じ意識や意識の差があることがわかった。よりよい連携の在り方として，これらの連携に関する同じ意識や意識の差があることを理解した上で，連携する際は，コーディネーターとなる教師が中心となって，細部にわたり調整することが重要であると示唆された。
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対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 佐藤　哲也
検索キーワード 意識調査　連携　コーディネーター　相関分析
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 教師の心身の健康に関する調査研究 －教師用コーピングスキル尺度の検討と個人の属性との関連について－
概要 　青森県内の小・中・県立学校の教師425名を対象として，教師のコーピングスキルに関する調査を実施した。教師用コーピングスキル尺度の因子分析の結果，５因子が抽出された。抽出されたデータを再構成し，コーピングスキルと個人の属性(性別，校種，教職経験年数)との関連を教師用コーピングスキル尺度下位尺度ごとに検討した結果，教師用コーピングスキル尺度の「問題直視型コーピング」と「認知操作型コーピング」以外の下位尺度に関連がみられた。
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対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 乗田　育人
検索キーワード 教師　コーピングスキル　バーンアウト　尺度　個人の属性　三要因分散分析
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 小学校におけるキャリア教育に関する研究 ―児童の勤労観や職業観をはぐくむプログラムの開発・実施を通して―
概要 　小学校高学年において，勤労観や職業観の育成をねらいとしたプログラムを実施し，その効果を検証した。その結果，キャリア発達にかかわる能力（人間関係形成能力，将来設計能力，意思決定能力）の有意な向上が認められた。また，将来働く目的について検証した結果でも有意な変化が示され，勤労観や職業観の育成が認められた。これらの検証から，プログラムの効果が確認されたととともに，職業に関した体験活動の必要性が示唆された。
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対象 小学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 学級経営
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 近藤　雄
検索キーワード 小学生　勤労観　職業観　キャリア教育　職業的体験活動　人間関係形成能力
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 規範意識の低さが起因となる学級崩壊の予防についての研究 －モラルスキルトレーニングを活用したプログラムの実践を通して－
概要 　小学校高学年において，規範意識の低さが起因となる学級崩壊を予防するために，モラルスキルトレーニングを活用したプログラムを実施し，その効果を検証した。その結果，「社会的責任目標尺度」「授業に関する規範意識尺度」「学級の健康度」「学級満足度尺度」それぞれにおいて有意差が認められた。今回のプログラムによって，規範意識を向上させることが，学級崩壊を未然に防ぐための一つの手立てとして有効であることが示唆された。
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対象 小学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 学級経営
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 皆川　智希
検索キーワード 小学校高学年　学級崩壊　規範意識　モラルスキルトレーニング
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 小学校におけるいじめ・不登校防止教育に関する研究 －ピア・サポートプログラムを活用して－
概要 　小学校において，学級・学年に応じたピア・サポートプログラムの実施で「支援スキル」が育ち，いじめ・不登校の未然防止に効果があるのではないかということを授業実践を通して検証した。その結果，「対人関係の能力」や「他者を思いやる心」といった「支援スキル」の向上が確認できたが，Ｑ－Ｕの両尺度で有意差のある変化はなく，般化について確認できなかった。知識として得た「支援スキル」の般化を目指した，継続的なピア・サポート活動が今後も必要である。
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対象 小学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 学級経営
その他
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 秋谷　啓児
検索キーワード 小学校　ピア・サポートプログラム　支援スキル　いじめ・不登校の未然防止
資料等