研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成28年度 |
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タイトル | 「気づきのためのチェックリスト」(改訂版)の活用効果の検証 |
概要 | 平成19年度に作成した「気づきのためのチェックリスト(小・中学生用,高校生用)」について,利用する教員等がより有効に活用できるようプログラムを見直し,これまでは作成されていなかった高校生用の支援例を作成した。改訂した「気づきのためのチェックリスト」の活用状況等について,申込みのあった学校にアンケート調査を行ったところ,対象児童生徒の実態の捉えや教員の意識の変容等に一定の効果があることが推察された。 |
コメント |
特別支援教育課 課長 島野絵理子 指導主事 越膳一也(執筆責任者), 成田章, 齊藤光子, 千葉新一, 西村美貴 |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 越膳 一也 |
検索キーワード | 気づきのためのチェックリスト 特別な教育的支援 支援例 |
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資料等 |
研究年度 | 平成25年度 |
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タイトル |
スクールカウンセラーと教師の効果的な連携を目指して -スクールカウンセラーと教師の相互理解に関する調査を通して- |
概要 | 県内市町村小・中学校に配属されているスクールカウンセラーと県内の小・中・高等学校及び特別支援学校の教師に対して「スクールカウンセラーと教師の連携に関する意識調査」を実施した。その分析の結果から,スクールカウンセラーと多くの接点をもつ教師ほど,スクールカウンセラーの理解と連携に前向きなことが明らかになったことから,スクールカウンセラーと教師との連携を促進するためのスクールカウンセラー活用シートを作成した。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 三上敦子,三和明久,柴谷崇之 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 三上 敦子 |
検索キーワード | スクールカウンセラー 意識調査 連携 活用シート |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究 |
概要 | 教員がますます多忙になる昨今,授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは,分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで,当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と,情報系研修のe-learningへの展開も視野に,既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 奈良潔,田中正也,秋庭淳,須藤貴則 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 奈良 潔 |
検索キーワード | 情報教育 e-learning LMS環境 ストリーミング配信 メーリングリスト |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
ネットワークシステムの活用 -校務支援システムと生徒実習用教材の開発- |
概要 | 学習指導要領の改訂を受けて,教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」(平成22年10月)が作成された。その中では,教職員によるICT 活用,児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより,児童生徒の情報活用能力の育成,校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで,当センターでは教育の情報化の推進に向けて,ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 須藤貴則,庭田浩之,工藤和樹 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 須藤 貴則 |
検索キーワード | 教育の情報化 校務支援システム グループウェア ICT活用 ICT教材 |
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資料等 |
研究年度 | 平成24年度 |
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タイトル | 発達障害児のための支援システムに関する研究(2) -特別支援学校のセンターとしての機能の充実を図るツールの開発- |
概要 | 県内の全特別支援学校のコーディネーター等の実態と,学校コンサルテーションを進めるに当たっての課題を把握するために,質問紙による調査を実施した。実態調査を基に修正・再構成した「新支援ユニットモデル」を県内特別支援学校に提供し,使用効果の検証をした。その結果,使用者の69%が,小・中学校等支援に関する負担の軽減を感じたことが明らかになった。操作性やアクセス性の向上,小・中学校等での活用の検討が今後の課題として残された。 |
コメント | 特別支援教育課 指導主事 小沼順子(執筆責任者),敦川真樹,柿﨑修子,木村琢生,成田章,飯野茂八 |
対象 |
小学校 中学校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 小沼 順子 |
検索キーワード | センターとしての機能の充実 特別支援教育コーディネーター 支援システム 学校コンサルテーション |
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資料等 |
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