研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成23年度 |
---|---|
タイトル |
ネットワークシステムの活用 -校務支援システムと生徒実習用教材の開発- |
概要 | 学習指導要領の改訂を受けて,教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」(平成22年10月)が作成された。その中では,教職員によるICT 活用,児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより,児童生徒の情報活用能力の育成,校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで,当センターでは教育の情報化の推進に向けて,ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 須藤貴則,庭田浩之,工藤和樹 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
---|---|
研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 須藤 貴則 |
検索キーワード | 教育の情報化 校務支援システム グループウェア ICT活用 ICT教材 |
---|---|
資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
---|---|
タイトル | 小学校及び中学校の教科等において,言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方についての研究 |
概要 | 学習指導要領改訂の基本的な考え方として,思考力・判断力・表現力等を育成するために言語活動の充実を図ることが示された。国語科で培った能力を基本に,全ての教科等において言語活動を充実させるためには,言語の果たす役割を踏まえた指導を行うことが重要であることから,各教科等において,言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方について基本的な考え方を研究し,具体的な指導例を提案するものである。 |
コメント |
義務教育課 指導主事 前田篤志,神和宏,瀧野貢二,山田彰利,相馬治,毛内嘉威,山内明人 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
---|---|
研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 前田 篤志 |
検索キーワード | 学習指導要領 言語に関する能力 言語活動の充実 言語の果たす役割 |
---|---|
資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
---|---|
タイトル |
実践的な指導力向上に結びつく校内研修(生徒指導)への支援の在り方 -学校現場のニーズに応じた校内研修への支援- |
概要 | 校内研修への支援を教師の実践的な指導力向上のための一つの大きな柱と位置付け,より実効性のあるものにするため,学校の生徒指導に関する校内研修のニーズの把握,現状にあった校内研修への講師派遣ガイドラインの策定,Webでの校内研修への支援システムの運用や実際に学校へ出向いての講義・演習について,その効果の検証を行った。その結果,Webシステムについては目的等が十分理解され,講義内容についても高い評価を得,今後の課題も明らかになった。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 三上純子,栗林直人,笹日出美,北城高広 |
対象 |
小学校 中学校 高校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
---|---|
研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 三上 純子 |
検索キーワード | 生徒指導 教育相談 校内研修 評価 校内研修支援 出張講座 |
---|---|
資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
---|---|
タイトル | ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究 |
概要 | 教員がますます多忙になる昨今,授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは,分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで,当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と,情報系研修のe-learningへの展開も視野に,既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 奈良潔,田中正也,秋庭淳,須藤貴則 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
---|---|
研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 奈良 潔 |
検索キーワード | 情報教育 e-learning LMS環境 ストリーミング配信 メーリングリスト |
---|---|
資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
---|---|
タイトル |
学習指導要領の定着のための活動に関する調査研究 -学校における移行措置期間中の活動について- |
概要 | 本研究は,新学習指導要領の移行措置期間である現在,各学校での活動はどのような要因に影響を受けているかを,また,教師が学習指導要領に対しどのような意識をもっているかを,質問紙調査の結果を基に考察を加えたものである。その結果,情報共有,普段からの計画性等の組織風土要因の在り方が影響を与えていることが明らかになった。個々の教師の全面実施への不安感と,新学習指導要領について学ぶ時間の不足とには,ある程度の相関が見られた。 |
コメント |
義務教育課 指導主事 髙木晋,長崎雅仁,柴田一宏,藤田盛浩 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
---|---|
研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 髙木 晋 |
検索キーワード | 学習指導要領 定着 移行措置 組織風土 教師の意識 |
---|---|
資料等 |
All Rights Reserved,Copyright
Aomori Prefectural School
Education Center.
このページに関する
問い合わせ先:
研究委員会
TEL 017-764-1990