研究報告
研究データベース
研究年度 | 令和4年度 |
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タイトル |
援助希求能力と援助能力を育む指導法の在り方 -中学生を対象とした「SOS教育プログラム」の作成と実践を通して- |
概要 | 中学生対象に援助希求能力と援助能力を育む「SOS教育プログラム」を作成し,実践した。その結果,学校環境適応感尺度の友人サポート因子,ソーシャルスキル尺度のコミュニケーションスキル因子で有意な向上が見られ,援助希求能力と援助能力を育む下地づくりに有効であることが認められた。また,援助希求能力と援助能力の変容を図る尺度では有意な向上の差は見られなかったが,感想の分析等から「SOS教育プログラム」の有効性が明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 若杉 知明 |
検索キーワード | 中学生 援助希求能力 援助能力 SOSの出し方に関する教育 |
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資料等 |
研究年度 | 令和3年度 |
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タイトル |
不登校生徒の心身の健康に関する研究 -こころと体の健康促進プログラムの実施を通して- |
概要 | 適応指導教室において,こころと体の健康促進プログラムを作成し,実施することで,不登校生徒の心身の健康の促進に効果があるかを検証した。その結果,「こころの健康」を構成する情緒的健康や社会的健康の促進や健康の社会的な側面の促進が示唆された。本研究のプログラムによる健康促進の効果を高めるためには,疲労回復の視点を取り入れた支援や個に合わせた段階的な支援が有効である可能性が推察された。また,本研究のプログラムが,通所生にとって,原籍校への登校や適応指導教室への安定した通所の一助となる可能性が示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 對馬 綾子 |
検索キーワード | 不登校生徒 心身の健康 適応指導教室 身体活動 グループアプローチ |
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資料等 |
研究年度 | 令和2年度 |
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タイトル |
中学校における不登校予防の取組に関する研究 -スクールカウンセラーとの協働的取組を通して- |
概要 | 中学校においてSCと協働で不登校を予防する取組体制を構築し,こころの健康促進プログラムを実施した。その結果,学校環境適応感尺度では向社会的スキル得点に差があった。さらに学級風土の生徒間の親しさを高める要因になることが認められた。また,SCと連携することは生徒を多角的な視点から見立てることに繋がり,適切な支援を可能とする。これらの結果から,SCとの協働的取組は不登校予防の一つの手段として有効であることが示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 石塚 香織 |
検索キーワード | 不登校予防 こころの健康促進プログラム SCとの協働的取組 教育相談 |
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資料等 |
研究年度 | 令和元年度 |
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タイトル |
小学校4年生の援助要請を育むための指導の研究 ―援助要請を育むプログラムの構築・実施を通して― |
概要 | 小学校4年生におけるいじめの未然防止活動の一環として,いじめの未然防止と関連性のある援助要請を育むプログラムを構築・実施し,援助要請の変容を検証した。その結果,児童用援助要請尺度では4因子中3因子(心理,対人関係,叱責),学校環境適応感尺度「アセス」では6因子中4因子(生活満足感,教師サポート,友人サポート,非侵害的関係)に有意な上昇が認められ,プログラムの有効性が明らかとなった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 吉田 理 |
検索キーワード | 小学校4年生 援助要請を育むプログラム いじめの未然防止 人間関係づくり |
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資料等 |
研究年度 | 令和元年度 |
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タイトル | 幼保小連携における教職員間の関係構築に関する研究 |
概要 | 幼保小における教職員間の関係を構築させるプログラムを作成・実践することで,幼保小の教職員間の関係が構築されるかどうかを検証した。その結果,教職員間の関係構築を測るため「協働のレベル」を用いて分析したところ,レベルの段階の向上が見られるなど,プログラムの有効性が示唆された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 井澤 ゆう子 |
検索キーワード | 幼小接続期 幼保小の教職員間の関係構築プログラム 小1プロブレムの軽減 |
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資料等 |
研究年度 | 令和元年度 |
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タイトル | 中学校における保護者と教師の信頼関係構築に関する研究 |
概要 | 中学校において,学校からの保護者の自発行動を促進するような情報提供により,保護者と教師の間で,双方の信頼関係が深まるかどうかを検証した。その結果,信頼を測る2因子(学校への期待感と協力的態度)の数値の変容に全校の保護者では有意な差は見られなかったが,行動した保護者とそうでない保護者との間には有意な差が見られた。また,学校への期待感と情報が役立ったと捉えている度合いに正の相関関係が見られた。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 橘 美那子 |
検索キーワード | 中学校 信頼関係 保護者 学校からの情報提供 働きかけ |
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資料等 |
研究年度 | 平成30年度 |
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タイトル |
教師が保護者対応における自己効力感を高める研究 ー中学校における研修メソッドの開発と実践を通してー |
概要 | 中学校教師を対象に,教師が保護者対応における自己効力感を高めるため,代理体験及び社会的説得が得られる研修メソッドを開発し,実践した。その結果を本研究で作成した,「保護者対応への自信」,「同僚との関係性」,「保護者対応への不安」の3因子,37項目で構成する教師の保護者対応自己効力感尺度を用いて分析したところ,教師の保護者対応における初期対応に対する自己効力感において有意な上昇が見られるなど,研修メソッドの有効性が示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 山道 律人 |
検索キーワード | 中学校 保護者対応 自己効力感 研修メソッド |
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資料等 |
研究年度 | 平成29年度 |
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タイトル | 小中移行期におけるレジリエンス教育の一研究 |
概要 | 児童生徒が,小中移行期の環境変化による困難や悩み・不安を乗り越えながら中学校生活に適応できるために,レジリエンスと小中移行期の不安軽減を関連付けた授業プログラムを実施した。それによりレジリエンスが,小学校では中学校生活への予期不安を軽減することに有効であること,中学校では新たな学校生活への適応に有効であることを性差を含め検証した。その結果,中学生用レジリエンス尺度の3因子全てにおいて女子の平均値が高く,また下位尺度の「関係志向性」と「楽観性」が女子の中学校生活の適応感に関連することが示唆された。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 戸来 浩之 |
検索キーワード | 小中移行期 レジリエンス 楽観性 学校適応感 不安軽減 |
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資料等 |
研究年度 | 平成28年度 |
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タイトル |
中学生におけるストレスマネジメント教育の在り方 -ストレスマネジメント対処プログラムの作成と実践をとおして― |
概要 | 本研究では,中学校1学年においてストレスマネジメント対処プログラムを実践し,生徒が心身の緊張といったストレス反応に気付き,ストレスと上手に付き合い,自分自身で軽減できるようになるための自己コントロール力を育むことに有効かどうかを検証した。その結果,中学生用メンタルヘルス・チェックリストのストレス反応に関わる4因子, 学校ストレッサーに関わる2因子, ソーシャルサポートに関わる1因子と中学生用コーピング尺度の3因子において有意な向上が認められるなど,プログラムの有効性が示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 工藤 直子 |
検索キーワード | 中学校ストレスマネジメントコーピング自己コントロール力 |
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資料等 |
研究年度 | 平成28年度 |
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タイトル |
共同体感覚を高めるためのクラス会議の実践 -クラス会議実践の手引きの作成をとおして- |
概要 | 小学校高学年において,クラス会議の活動を分割して配置し,定常的に行われる話合い活動をとおして,学級に在籍する児童全員の相互交流を促した。集団に対して所属感,信頼感,貢献感,そして自己受容といった共同体感覚を高めるために有効であるかどうかを検証した。その結果,半構造化面接の発言分析において,児童が集団に対して信頼感をもつこと,協力することの有効性を実感するなど自身の意識の変容に有効性が確認された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
学級経営 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 倉内 貞行 |
検索キーワード | クラス会議 共同体感覚 アドラー心理学 自治的集団 |
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資料等 |
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