研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成26年度 |
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タイトル | 朝の会場面において授業への参加に困難を示す児童が主体的に授業に参加するための手立ての検討 |
概要 |
本研究は,朝の会場面において授業への参加に困難を示す児童に対し,物理的環境と参 加機会の見直しが,主体的な参加に与える効果について検証することを目的とした。その結果,物理的環境の改善は授業への参加に効果を示す一方,逸脱行動には効果が認められなかった。参加機会の拡充は,逸脱行動の減少に効果を示した。参加の困難を児童によるものとせず,教師の工夫により改善できることが明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 長期研究受講者 |
所属名 | 青森県立むつ養護学校 |
職名 | 教諭 |
著者 | 佐藤 幸憲 |
検索キーワード | 主体的参加 朝の会 物理的環境 参加機会の拡充 知的障害 |
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資料等 |
研究年度 | 平成27年度 |
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タイトル | 知的障害特別支援学校小学部児童による目標の設定と評価が学習の取組に及ぼす効果 |
概要 | 本研究では,目標の設定と評価が学習に及ぼす効果を検証した。知的障害特別支援学校小学部5,6年生12名を対象に,朝の運動においてなわとびを跳ぶ目標回数を設定し, 運動終了後に目標に対する評価を行った。その結果,11名で目標設定後に跳んだ回数が増加し,設定した目標に近い回数を跳んでいた。このことから,児童が自ら目標を設定し,評価することが学習量を増加させ学習の意欲を高める効果があることが示唆された。 |
コメント | |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 長期研究受講者 |
所属名 | 県立弘前第一養護学校 |
職名 | 教諭 |
著者 | 大堀 亜希 |
検索キーワード | 目標設定 評価 なわとび 知的障害 |
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資料等 |
研究年度 | 平成28年度 |
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タイトル |
聴覚障害児の保健室利用時における 養護教諭との対話により体の状態を自分で伝えられるようになるための実践 |
概要 | 聴覚特別支援学校小学部児童を対象に,保健室利用時にけがや体調不良の状態について自分で伝えられるようにするために,養護教諭と一対一で対話する場面を設定した。児童へ問診する際に問診カードを適宜活用することにより,児童とのやりとりが増え,児童が伝える情報量に増加の傾向が見られた。また,けがや体調不良の状態を具体的に話す様子も見られ,養護教諭が児童の体の状態を捉えやすくなり,対応に役立てることができた。 |
コメント | |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 長期研究受講者 |
所属名 | 青森県立弘前聾学校 |
職名 | 養護教諭 |
著者 | 淋代 香織 |
検索キーワード | 聴覚特別支援学校 保健室 やりとり 問診カード |
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資料等 |
研究年度 | 平成28年度 |
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タイトル | 「気づきのためのチェックリスト」(改訂版)の活用効果の検証 |
概要 | 平成19年度に作成した「気づきのためのチェックリスト(小・中学生用,高校生用)」について,利用する教員等がより有効に活用できるようプログラムを見直し,これまでは作成されていなかった高校生用の支援例を作成した。改訂した「気づきのためのチェックリスト」の活用状況等について,申込みのあった学校にアンケート調査を行ったところ,対象児童生徒の実態の捉えや教員の意識の変容等に一定の効果があることが推察された。 |
コメント |
特別支援教育課 課長 島野絵理子 指導主事 越膳一也(執筆責任者), 成田章, 齊藤光子, 千葉新一, 西村美貴 |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 越膳 一也 |
検索キーワード | 気づきのためのチェックリスト 特別な教育的支援 支援例 |
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資料等 |
研究年度 | 平成29年度 |
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タイトル | 肢体不自由と知的障害を併せ有した児童に「楽しい」「もっとやりたい」という気持ちを育むことで,自発的な要求・発信行動へつなげる指導 |
概要 | 本研究は,自分の意思を積極的に伝えることが少ない児童に対して,自発的な要求・発信行動の形成を目指した実践である。自発的な要求・発信行動を形成するためには,手段の獲得とともに,伝えたいという意欲を育むことが重要であると考え,自立活動の時間における指導では,絵カードの意味理解や機能についての学習と教師とじっくり遊ぶ活動,休み時間では,絵カードを用いて遊びたいおもちゃや遊びを伝える場面を設定し,取り組んだところ,自ら絵カードを選択し,遊びたいものを教師に要求・発信できるようになった。 |
コメント | |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 長期研究受講者 |
所属名 | 青森県立青森第一養護学校 |
職名 | 教諭 |
著者 | 鈴木 忍 |
検索キーワード | 自発的な要求・発信 自立活動の時間における指導 休み時間 |
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資料等 |
研究年度 | 平成25年度 |
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タイトル |
スクールカウンセラーと教師の効果的な連携を目指して -スクールカウンセラーと教師の相互理解に関する調査を通して- |
概要 | 県内市町村小・中学校に配属されているスクールカウンセラーと県内の小・中・高等学校及び特別支援学校の教師に対して「スクールカウンセラーと教師の連携に関する意識調査」を実施した。その分析の結果から,スクールカウンセラーと多くの接点をもつ教師ほど,スクールカウンセラーの理解と連携に前向きなことが明らかになったことから,スクールカウンセラーと教師との連携を促進するためのスクールカウンセラー活用シートを作成した。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 三上敦子,三和明久,柴谷崇之 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 三上 敦子 |
検索キーワード | スクールカウンセラー 意識調査 連携 活用シート |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究 |
概要 | 教員がますます多忙になる昨今,授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは,分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで,当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と,情報系研修のe-learningへの展開も視野に,既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 奈良潔,田中正也,秋庭淳,須藤貴則 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 奈良 潔 |
検索キーワード | 情報教育 e-learning LMS環境 ストリーミング配信 メーリングリスト |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 情報モラル指導に求められる学習素材の作成 |
概要 | 情報モラル教育を実践していくためには,本県の学校現場の実情にあった小学校から高等学校まで利用できる,学習指導資料及び校内研修や保護者への啓発にかかわる資料の提供が必要である。このことから,教員研修や児童・保護者講演での実証研究を基に,情報モラル指導に関する情報提供やインターネットにある資料の活用法,学習指導事例や学習指導で利用できる素材についての研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 平川正晃,木村紀子 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 平川 正晃 |
検索キーワード | 情報モラル 学習素材 提示資料 ワークシート |
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資料等 |
研究年度 | 平成22年度 |
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タイトル |
効果的な教科指導のためのICT環境に関する研究 -共同で作業できるICTの活用- |
概要 | 文部科学省は,新学習指導要領(平成21年3月)において,各教科等の指導における教員によるICT活用,児童生徒によるICT活用のいずれについても充実を図ることを示した。そこで,電子黒板やネットワークを利用した効果的な学習展開に加え,ICTを活用した共同作業を取り入れた学習指導についての研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 幸山敏克,木村紀子,平川正晃 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 幸山 敏克 |
検索キーワード | ICT 電子黒板 情報共有 ネットワーク 電子模造紙 言語活動 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
ネットワークシステムの活用 -校務支援システムと生徒実習用教材の開発- |
概要 | 学習指導要領の改訂を受けて,教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」(平成22年10月)が作成された。その中では,教職員によるICT 活用,児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより,児童生徒の情報活用能力の育成,校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで,当センターでは教育の情報化の推進に向けて,ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 須藤貴則,庭田浩之,工藤和樹 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 須藤 貴則 |
検索キーワード | 教育の情報化 校務支援システム グループウェア ICT活用 ICT教材 |
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資料等 |
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