研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 小学校及び中学校の教科等において,言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方についての研究 |
概要 | 学習指導要領改訂の基本的な考え方として,思考力・判断力・表現力等を育成するために言語活動の充実を図ることが示された。国語科で培った能力を基本に,全ての教科等において言語活動を充実させるためには,言語の果たす役割を踏まえた指導を行うことが重要であることから,各教科等において,言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方について基本的な考え方を研究し,具体的な指導例を提案するものである。 |
コメント |
義務教育課 指導主事 前田篤志,神和宏,瀧野貢二,山田彰利,相馬治,毛内嘉威,山内明人 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 前田 篤志 |
検索キーワード | 学習指導要領 言語に関する能力 言語活動の充実 言語の果たす役割 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
ネットワークシステムの活用 -校務支援システムと生徒実習用教材の開発- |
概要 | 学習指導要領の改訂を受けて,教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」(平成22年10月)が作成された。その中では,教職員によるICT 活用,児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより,児童生徒の情報活用能力の育成,校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで,当センターでは教育の情報化の推進に向けて,ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 須藤貴則,庭田浩之,工藤和樹 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 須藤 貴則 |
検索キーワード | 教育の情報化 校務支援システム グループウェア ICT活用 ICT教材 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
特別な配慮を必要とする児童生徒へ対応するための学校支援の在り方 -小・中・高ごとの実態を調査して- |
概要 | 青森県総合学校教育センター教育相談課では,教師の指導力向上を支援するため七つの講義テーマを設定し,校内研修へ指導主事を講師として派遣してきた。七つの講義テーマのうち依頼数が年々増加してきたのが「特別な配慮を必要とする児童生徒への対応」であった。そこで校内研修において,よりニーズに応じた講義内容を構築するために,小・中・高ごとの特別な配慮を要する児童生徒の実態を調査し,学校支援の在り方を明らかにした。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 栗林直人,野々口浩幸,齋藤美鈴,三和明久 |
対象 |
小学校 中学校 高校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 栗林 直人 |
検索キーワード | 特別な配慮 小・中・高実態調査 教師の困り感 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
小学校理科から中学校理科への滑らかな接続を図る指導の在り方の一考察 -植物の学習における系統性を明確にした指導計画と教材の作成を通して- |
概要 | 小学校理科から中学校理科への滑らかな接続を図る指導の在り方を,植物の学習における系統性を明確にした指導計画と教材の作成を通して考察するとともに,指導計画と教材の一例を提案するものである。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 理科 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 柴田 一宏 |
検索キーワード | 小学校理科 中学校理科 植物の学習 系統性 滑らかな接続 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
図画工作・美術科における鑑賞指導の在り方についての研究 -子どもの発達特性に応じた指導プランの提案- |
概要 | 国立教育政策研究所による「特定の課題に関する調査(図画工作・美術)」が平成21年度に実施され,「鑑賞の能力」を高めることが「発想や構想の能力」「創造的な技能」をより充実させることにつながることが分かった。そこで,「特定の課題に関する調査結果」を分析し,その結果を基に,子どもの発達特性に応じた鑑賞の指導プランを提案する。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 図工・美術 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 芳賀 智志 |
検索キーワード | 図画工作 美術 鑑賞 発達特性 学習指導要領 小中の連携 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 適応指導教室に通う不登校児童生徒の具体的支援の在り方について |
概要 | 本研究の目的は,不登校によって適応指導教室に通う児童生徒が,学校や適応指導教室への具体的な支援として何を求めているかなどを明らかにすることである。調査の結果,不登校状態にあることで最も不安を感じているのは「学校での勉強」であり,再登校するために必要なのは「自分の勇気」であった。また,中学校3年生は勉強の支援を,それ以外の学年は勉強以外の支援も求めており,部分登校をしている児童生徒は,学校とのつながり,適応指導教室での支援をより一層求めていた。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 野々口 浩幸 |
検索キーワード | 不登校 適応指導教室 学校 再登校支援 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 思考力・判断力・表現力等を育む社会科学習の在り方 -地域教材の活用と言語活動の工夫を通して- |
概要 | 地域の人々の安全を守るための諸活動として,おいらせ町の火災の予防や対処について教材化を図ったことで,児童に問題意識をもたせることができた。また,アウトラインシステムを取り入れた「資料読み取り」「問題解決」の2種類のワークシートを活用し,調べて分かった事実を比較・関連付け・総合させやすくしたり,ワークシートを活用した相互交流を行ったりしたことにより,思考の広がりや深まりが見られた。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 社会 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 江渡 勇 |
検索キーワード | 小学校 社会科 思考力・判断力・表現力等 地域教材の活用 ワークシート |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 小1プロブレムの予防に関するスタートカリキュラムの研究 -幼・保・小の接続に関する意識調査とSSTを活用した適応プログラムの開発・実践を通して- |
概要 | 幼・保・小の接続に関する意識調査から,小1プロブレムの予防には,対人関係スキルやコミュニケーションスキルの育成と幼児教育の「遊びの中からの学び」を意識した指導の工夫が必要であると示された。それらを基にSSTを活用した適応プログラムをスタートカリキュラムにおいて実施したところ,攻撃性や多動・衝動性の行動傾向が抑制され,自己制御や関係促進の行動傾向が向上するとともに,学校適応尺度において有意な向上が認められた。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 石澤 祐子 |
検索キーワード | 小1プロブレム スタートカリキュラム 幼・保・小の接続 SST |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | ネットトラブル回避の知識を身に付けさせる小学校での情報モラル学習指導 -情報モラルの4つの判断観点の指導に主眼をおいて- |
概要 | 近年増加傾向にあるネットトラブルに小学生が巻き込まれないようにするために,「情報モラルの4つの判断観点」に基づいた知識や判断力の指導と,「GBS 理論」を用いた体験的な学習指導を盛り込んだ2時間の指導計画を作成し実践した。その結果,これらの指導がネットトラブル回避に必要な知識の定着や判断力の育成に有効であることが,「情報化社会レディネス尺度」等を用いた検証で確認された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 柴田 幸一 |
検索キーワード | 小学校 情報モラルの4つの判断観点 GBS理論 2時間の指導計画 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 小学校高学年における自尊感情を高めるための指導に関する研究 -コミュニケーションスキルプログラムの実践を通して- |
概要 | 小学校高学年において良好な人間関係構築に向けたコミュニケーションスキルプログラムに取り組むことが,自尊感情の向上に有効であることを実践を通して検証した。その結果,3因子すべてにおいて自尊感情評価点が上昇し,2因子において有意差が認められた。この検証から,綿密な実態把握を基に獲得目標スキルを設定すること,並びにリハーサル場面を重視しプログラム化して指導することが,自尊感情ひいては自己肯定感の向上に一定の効果があると示唆された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 佐藤 貴史 |
検索キーワード | 自尊感情 自己肯定感 コミュニケーションスキル 人間関係 高学年 |
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資料等 |
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