研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 中学生の学校生活への適応感とキャリア意識との関連性の研究 -人間関係づくりを軸としたSGEのプログラムの実践を通して- |
概要 | 中学生を対象に,人間関係づくりに重点をおいた構成的グループエンカウンター(SGE)を実施し,学校生活への適応感とキャリア意識との関連性を検証した。その結果,「人間関係形成」と「友人関係」において,特に有意な向上が認められた。また,キャリア意識の4下位尺度は学校適応感の4下位尺度と有意な正の相関を示した。これにより,キャリア教育によって生徒のキャリア意識が高まると,学校生活への適応感も向上することにつながる可能性が示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 番場 亜由美 |
検索キーワード | 中学校 キャリア教育 学校不適応 構成的グループエンカウンター(SGE) 人間関係づくり |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 小学校高学年における自尊感情を高めるための指導に関する研究 -コミュニケーションスキルプログラムの実践を通して- |
概要 | 小学校高学年において良好な人間関係構築に向けたコミュニケーションスキルプログラムに取り組むことが,自尊感情の向上に有効であることを実践を通して検証した。その結果,3因子すべてにおいて自尊感情評価点が上昇し,2因子において有意差が認められた。この検証から,綿密な実態把握を基に獲得目標スキルを設定すること,並びにリハーサル場面を重視しプログラム化して指導することが,自尊感情ひいては自己肯定感の向上に一定の効果があると示唆された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 佐藤 貴史 |
検索キーワード | 自尊感情 自己肯定感 コミュニケーションスキル 人間関係 高学年 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 中学校において生徒が学級に対する満足度を高めるための研究 -アサーティブな自己主張プログラムを通して- |
概要 | 中学校において,生徒が学級に対する満足度を高めるためには,自己の主体性を尊重し,他者の主体性も尊重した上での人間関係づくりが必要であると考え,アサーティブな自己主張プログラムが有効であるか,授業実践を通して検証した。その結果,生徒の自己表現に関する調査尺度やhyper-QUで有意な向上が認められた。アサーティブな自己主張プログラムを実施したことにより,良好な人間関係の構築が図られ,学級に対する満足度を高めることにつながったことから,アサーティブな自己主張プログラムは,中学校において,生徒が学級に対する満足度を高めるための一つの手段として有効であることが明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 長利 真至 |
検索キーワード | 中学校 学級に対する満足度 人間関係 アサーティブな自己主張プログラム |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 小1プロブレムの予防に関するスタートカリキュラムの研究 -幼・保・小の接続に関する意識調査とSSTを活用した適応プログラムの開発・実践を通して- |
概要 | 幼・保・小の接続に関する意識調査から,小1プロブレムの予防には,対人関係スキルやコミュニケーションスキルの育成と幼児教育の「遊びの中からの学び」を意識した指導の工夫が必要であると示された。それらを基にSSTを活用した適応プログラムをスタートカリキュラムにおいて実施したところ,攻撃性や多動・衝動性の行動傾向が抑制され,自己制御や関係促進の行動傾向が向上するとともに,学校適応尺度において有意な向上が認められた。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 石澤 祐子 |
検索キーワード | 小1プロブレム スタートカリキュラム 幼・保・小の接続 SST |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
特別な配慮を必要とする児童生徒へ対応するための学校支援の在り方 -小・中・高ごとの実態を調査して- |
概要 | 青森県総合学校教育センター教育相談課では,教師の指導力向上を支援するため七つの講義テーマを設定し,校内研修へ指導主事を講師として派遣してきた。七つの講義テーマのうち依頼数が年々増加してきたのが「特別な配慮を必要とする児童生徒への対応」であった。そこで校内研修において,よりニーズに応じた講義内容を構築するために,小・中・高ごとの特別な配慮を要する児童生徒の実態を調査し,学校支援の在り方を明らかにした。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 栗林直人,野々口浩幸,齋藤美鈴,三和明久 |
対象 |
小学校 中学校 高校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 栗林 直人 |
検索キーワード | 特別な配慮 小・中・高実態調査 教師の困り感 |
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資料等 |
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