研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成28年度 |
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タイトル | 「気づきのためのチェックリスト」(改訂版)の活用効果の検証 |
概要 | 平成19年度に作成した「気づきのためのチェックリスト(小・中学生用,高校生用)」について,利用する教員等がより有効に活用できるようプログラムを見直し,これまでは作成されていなかった高校生用の支援例を作成した。改訂した「気づきのためのチェックリスト」の活用状況等について,申込みのあった学校にアンケート調査を行ったところ,対象児童生徒の実態の捉えや教員の意識の変容等に一定の効果があることが推察された。 |
コメント |
特別支援教育課 課長 島野絵理子 指導主事 越膳一也(執筆責任者), 成田章, 齊藤光子, 千葉新一, 西村美貴 |
対象 | 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 越膳 一也 |
検索キーワード | 気づきのためのチェックリスト 特別な教育的支援 支援例 |
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資料等 |
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 通常の学級における学習障害の児童の存在とその特性への気付きを高め,適切な支援につなげるための調査法の開発に関する研究 -学習障害調査票簡便版活用の妥当性の検討- |
概要 | 学習障害調査票簡便版が学習障害(LD)のアセスメントに有効であることを検証するために,簡便版の結果と個別式知能検査(WISC-Ⅲ)の結果を比較検討した。データ数が少なく十分とは言えないが,簡便版はおおむね妥当性があると判断してもよいという結果が得られた。また,支援リスト作成のために,簡便版6領域とWISC-Ⅲ群指数との相関をとったところ,簡便版5領域「聞く」「話す」「読む」「計算する」「推論する」で,群指数との相関が見られた。 |
コメント | 教育相談課 指導主事 笹日出美,村上昌隆,三上純子,栗林直人,北城高広 |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 笹 日出美 |
検索キーワード | LD WISC-Ⅲ 妥当性 |
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資料等 |
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 望ましい学校評価の在り方と教育課程編成に関する研究 -学校評価における自己評価の問題点の改善を通して- |
概要 | 児童生徒がより良い学校生活を送ることができるようにするためには,学校評価において教職員による的確な自己評価が行われ,その結果を積極的に教育課程編成に生かしていく学校評価システムの確立が不可欠である。そこで,アンケート調査を通して自己評価における問題点を明らかにし,問題点の改善策を的確に取り入れた学校評価システムを考察することで,望ましい学校評価の在り方と教育課程編成に関する提案を行う。 |
コメント | 義務教育課 指導主事 中村隆人,杉本光世,神和宏,相馬治 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 中村 隆人 |
検索キーワード | 学校評価 自己評価 学校評価システム 教育課程編成 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 不登校児童生徒への適応指導プログラムに関する研究 |
概要 | こころの教育相談センターに通う不登校児童生徒に対して,自然体験や社会体験など,自己肯定感と自己存在感を高め,集団への適応力を培う活動を通じた適応指導に関するモデルプログラムの開発を行った。開発に当たっては「各体験活動の関連を考えた段階的なプログラムの設定の仕方」「計画段階や実施段階における児童生徒の自己決定の場の設定の仕方」「継続的適応指導と体験的適応指導の有機的な連携」について配慮した。 |
コメント | 教育相談課 指導主事 野々口浩幸,菊地暁浩,島浦靖 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 野々口 浩幸 |
検索キーワード | 不登校 適応指導 自然体験 社会体験 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究 |
概要 | 教員がますます多忙になる昨今,授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは,分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで,当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と,情報系研修のe-learningへの展開も視野に,既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。 |
コメント | 産業教育課 指導主事 隅田佳文,奈良潔,田中正也,須藤貴則 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 隅田 佳文 |
検索キーワード | 情報教育 ネットワーク 教材開発 電子マニュアル e-learning |
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資料等 |
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