研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 通常の学級における学習障害の児童の存在とその特性への気付きを高め,適切な支援につなげるための調査法の開発に関する研究 -学習障害調査票簡便版活用の妥当性の検討- |
概要 | 学習障害調査票簡便版が学習障害(LD)のアセスメントに有効であることを検証するために,簡便版の結果と個別式知能検査(WISC-Ⅲ)の結果を比較検討した。データ数が少なく十分とは言えないが,簡便版はおおむね妥当性があると判断してもよいという結果が得られた。また,支援リスト作成のために,簡便版6領域とWISC-Ⅲ群指数との相関をとったところ,簡便版5領域「聞く」「話す」「読む」「計算する」「推論する」で,群指数との相関が見られた。 |
コメント | 教育相談課 指導主事 笹日出美,村上昌隆,三上純子,栗林直人,北城高広 |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 笹 日出美 |
検索キーワード | LD WISC-Ⅲ 妥当性 |
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資料等 |
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 望ましい学校評価の在り方と教育課程編成に関する研究 -学校評価における自己評価の問題点の改善を通して- |
概要 | 児童生徒がより良い学校生活を送ることができるようにするためには,学校評価において教職員による的確な自己評価が行われ,その結果を積極的に教育課程編成に生かしていく学校評価システムの確立が不可欠である。そこで,アンケート調査を通して自己評価における問題点を明らかにし,問題点の改善策を的確に取り入れた学校評価システムを考察することで,望ましい学校評価の在り方と教育課程編成に関する提案を行う。 |
コメント | 義務教育課 指導主事 中村隆人,杉本光世,神和宏,相馬治 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 中村 隆人 |
検索キーワード | 学校評価 自己評価 学校評価システム 教育課程編成 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 不登校児童生徒への適応指導プログラムに関する研究 |
概要 | こころの教育相談センターに通う不登校児童生徒に対して,自然体験や社会体験など,自己肯定感と自己存在感を高め,集団への適応力を培う活動を通じた適応指導に関するモデルプログラムの開発を行った。開発に当たっては「各体験活動の関連を考えた段階的なプログラムの設定の仕方」「計画段階や実施段階における児童生徒の自己決定の場の設定の仕方」「継続的適応指導と体験的適応指導の有機的な連携」について配慮した。 |
コメント | 教育相談課 指導主事 野々口浩幸,菊地暁浩,島浦靖 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 野々口 浩幸 |
検索キーワード | 不登校 適応指導 自然体験 社会体験 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究 |
概要 | 教員がますます多忙になる昨今,授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは,分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで,当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と,情報系研修のe-learningへの展開も視野に,既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。 |
コメント | 産業教育課 指導主事 隅田佳文,奈良潔,田中正也,須藤貴則 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 隅田 佳文 |
検索キーワード | 情報教育 ネットワーク 教材開発 電子マニュアル e-learning |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル |
学習指導要領の定着のための活動に関する調査研究 -学校における移行措置期間中の活動について- |
概要 | 本研究は,新学習指導要領の移行措置期間である現在,各学校での活動はどのような要因に影響を受けているかを,また,教師が学習指導要領に対しどのような意識をもっているかを,質問紙調査の結果を基に考察を加えたものである。その結果,情報共有,普段からの計画性等の組織風土要因の在り方が影響を与えていることが明らかになった。個々の教師の全面実施への不安感と,新学習指導要領について学ぶ時間の不足とには,ある程度の相関が見られた。 |
コメント |
義務教育課 指導主事 髙木晋,長崎雅仁,柴田一宏,藤田盛浩 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 髙木 晋 |
検索キーワード | 学習指導要領 定着 移行措置 組織風土 教師の意識 |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究 |
概要 | 教員がますます多忙になる昨今,授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは,分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで,当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と,情報系研修のe-learningへの展開も視野に,既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 奈良潔,田中正也,秋庭淳,須藤貴則 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 奈良 潔 |
検索キーワード | 情報教育 e-learning LMS環境 ストリーミング配信 メーリングリスト |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル |
実践的な指導力向上に結びつく校内研修(生徒指導)への支援の在り方 -学校現場のニーズに応じた校内研修への支援- |
概要 | 校内研修への支援を教師の実践的な指導力向上のための一つの大きな柱と位置付け,より実効性のあるものにするため,学校の生徒指導に関する校内研修のニーズの把握,現状にあった校内研修への講師派遣ガイドラインの策定,Webでの校内研修への支援システムの運用や実際に学校へ出向いての講義・演習について,その効果の検証を行った。その結果,Webシステムについては目的等が十分理解され,講義内容についても高い評価を得,今後の課題も明らかになった。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 三上純子,栗林直人,笹日出美,北城高広 |
対象 |
小学校 中学校 高校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 三上 純子 |
検索キーワード | 生徒指導 教育相談 校内研修 評価 校内研修支援 出張講座 |
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資料等 |
研究年度 | 平成22年度 |
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タイトル | 不登校児童生徒のための社会性育成プログラム(適応指導プログラム)の開発 -体験活動プログラムと人間関係プログラムの融合- |
概要 | 不登校児童生徒のための効果的な適応指導プログラムの開発・提供が必要とされている。適応指導プログラムを体験活動プログラムと人間関係プログラムの融合により実施し,児童生徒の社会性を高めようとした。これらの適応指導プログラムを実践し,心理検査等により効果を検証した結果,不安・緊張等が軽減され,活動性が向上した。 |
コメント | 教育相談課 指導主事 清藤みどり,島浦靖,三上敦子 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 清藤 みどり |
検索キーワード | 不登校 適応指導 体験活動プログラム 人間関係プログラム 心理検査 |
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資料等 |
研究年度 | 平成22年度 |
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タイトル | 発達障害児のための支援システムに関する研究(1) -プランニング・注意を高めるプログラムの開発- |
概要 | 発達障害児のための支援システムの一環として,PASS理論における認知処理機能を向上させる支援プログラムを開発し,通級指導を受けている児童に対し実施した。指導前後の児童の変容をDN-CAS,Rey-Osterrieth複雑図形の36点法,ボストン質的採点システムにおけるプランニング得点,支援プログラムの得点等で比較したところ,支援プログラムの有効性が明らかになった。 |
コメント | 特別支援教育課 課長 古川光啓 指導主事 柿﨑朗,髙橋寿,木村琢生,小沼順子,成田繭子,天海丈久 |
対象 |
小学校 中学校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 柿﨑 朗 |
検索キーワード | 発達障害 PASS理論 支援プログラム DN-CAS Rey-Osterrieth複雑図形 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル | 小学校及び中学校の教科等において,言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方についての研究 |
概要 | 学習指導要領改訂の基本的な考え方として,思考力・判断力・表現力等を育成するために言語活動の充実を図ることが示された。国語科で培った能力を基本に,全ての教科等において言語活動を充実させるためには,言語の果たす役割を踏まえた指導を行うことが重要であることから,各教科等において,言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方について基本的な考え方を研究し,具体的な指導例を提案するものである。 |
コメント |
義務教育課 指導主事 前田篤志,神和宏,瀧野貢二,山田彰利,相馬治,毛内嘉威,山内明人 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 前田 篤志 |
検索キーワード | 学習指導要領 言語に関する能力 言語活動の充実 言語の果たす役割 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
ネットワークシステムの活用 -校務支援システムと生徒実習用教材の開発- |
概要 | 学習指導要領の改訂を受けて,教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」(平成22年10月)が作成された。その中では,教職員によるICT 活用,児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより,児童生徒の情報活用能力の育成,校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで,当センターでは教育の情報化の推進に向けて,ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。 |
コメント |
産業教育課 指導主事 須藤貴則,庭田浩之,工藤和樹 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 須藤 貴則 |
検索キーワード | 教育の情報化 校務支援システム グループウェア ICT活用 ICT教材 |
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資料等 |
研究年度 | 平成23年度 |
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タイトル |
特別な配慮を必要とする児童生徒へ対応するための学校支援の在り方 -小・中・高ごとの実態を調査して- |
概要 | 青森県総合学校教育センター教育相談課では,教師の指導力向上を支援するため七つの講義テーマを設定し,校内研修へ指導主事を講師として派遣してきた。七つの講義テーマのうち依頼数が年々増加してきたのが「特別な配慮を必要とする児童生徒への対応」であった。そこで校内研修において,よりニーズに応じた講義内容を構築するために,小・中・高ごとの特別な配慮を要する児童生徒の実態を調査し,学校支援の在り方を明らかにした。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 栗林直人,野々口浩幸,齋藤美鈴,三和明久 |
対象 |
小学校 中学校 高校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 栗林 直人 |
検索キーワード | 特別な配慮 小・中・高実態調査 教師の困り感 |
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資料等 |
研究年度 | 平成24年度 |
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タイトル | コミュニケーション能力や人間関係を築く力を身に付けるための適応指導プログラムの開発 |
概要 | 不登校児童生徒のコミュニケーション能力や人間関係を築く力を育成するために,適応指導プログラムとして,体験活動に加え,心理検査等により不足しているソーシャルスキルを明確にした上で,人間関係プログラム【構成的グループエンカウンター(以下,SGEとする)とソーシャルスキルトレーニング(以下,SSTとする)】を実施した。その結果,不足しているソーシャルスキルの向上に一定の効果があった。 |
コメント | 教育相談課 指導主事 清藤みどり(執筆責任者),三和明久,島浦靖,齋藤美鈴 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 清藤 みどり |
検索キーワード | 不登校 適応指導 人間関係プログラム 構成的グループエンカウンター ソーシャルスキルトレーニング ソーシャルスキル尺度 |
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資料等 |
研究年度 | 平成24年度 |
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タイトル | 発達障害児のための支援システムに関する研究(2) -特別支援学校のセンターとしての機能の充実を図るツールの開発- |
概要 | 県内の全特別支援学校のコーディネーター等の実態と,学校コンサルテーションを進めるに当たっての課題を把握するために,質問紙による調査を実施した。実態調査を基に修正・再構成した「新支援ユニットモデル」を県内特別支援学校に提供し,使用効果の検証をした。その結果,使用者の69%が,小・中学校等支援に関する負担の軽減を感じたことが明らかになった。操作性やアクセス性の向上,小・中学校等での活用の検討が今後の課題として残された。 |
コメント | 特別支援教育課 指導主事 小沼順子(執筆責任者),敦川真樹,柿﨑修子,木村琢生,成田章,飯野茂八 |
対象 |
小学校 中学校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 小沼 順子 |
検索キーワード | センターとしての機能の充実 特別支援教育コーディネーター 支援システム 学校コンサルテーション |
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資料等 |
研究年度 | 平成25年度 |
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タイトル |
スクールカウンセラーと教師の効果的な連携を目指して -スクールカウンセラーと教師の相互理解に関する調査を通して- |
概要 | 県内市町村小・中学校に配属されているスクールカウンセラーと県内の小・中・高等学校及び特別支援学校の教師に対して「スクールカウンセラーと教師の連携に関する意識調査」を実施した。その分析の結果から,スクールカウンセラーと多くの接点をもつ教師ほど,スクールカウンセラーの理解と連携に前向きなことが明らかになったことから,スクールカウンセラーと教師との連携を促進するためのスクールカウンセラー活用シートを作成した。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 三上敦子,三和明久,柴谷崇之 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 三上 敦子 |
検索キーワード | スクールカウンセラー 意識調査 連携 活用シート |
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資料等 |
研究年度 | 平成25年度 |
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タイトル |
小・中学校におけるミドルリーダー育成のための支援の在り方に関する研究 -ミドルリーダー育成と校内研修充実のプロセスの関連付けを通して- |
概要 | 近年,学校教育における課題が一層複雑化・多様化している中で,教員自身の個に依存した教育活動だけではなく,学校という「組織」を通して計画・実施する「組織協働型」の教育を推進するために,特にミドルリーダーの育成が重要である。本研究は,「ミドルリーダーに求められる資質能力」を明らかにし,その資質能力をどのように発揮していけばよいのかを校内研修の充実と関連付けて提案する。 |
コメント |
義務教育課 指導主事 芳賀智志,工藤秀吾,中居春雄,工藤暢之,福田真実,古川貴紀 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 芳賀 智志 |
検索キーワード | ミドルリーダー 校内研修 教員の資質能力の向上 組織マネジメント |
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資料等 |
研究年度 | 令和2年度 |
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タイトル | 青森県内小・中学校における特別支援学級、通級による指導に関する実態調査報告書 |
概要 | 青森県内の小・中学校の特別支援学級や通級による指導を担当する教員の現状と課題を明らかにすることを目的に本調査を実施した。調査項目に基づき、教育課程の編成、実態把握、個別の教育支援計画、個別の指導計画、自立活動の指導という5つの観点で考察した。担当教員が「困っていること」の全体像は、いずれの「困り」についても単独で存在しているというよりも、それぞれが影響し合って(つながり合って)生じていると推察されることから、「困りの連鎖」の状態にあると考えられた。担当教員の専門性向上のためには、「今、何に困っているのか」等の研修ニーズを明確に把握することの重要性を指摘した。 |
コメント |
特別支援教育課 課長 矢野久光 指導主事 橋本美樹子,甲田真希子,森山貴史,髙橋妹子,辻村義樹 |
対象 |
小学校 中学校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 森山 貴史 |
検索キーワード | 特別支援学級 通級による指導 個別の指導計画 自立活動 |
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資料等 |
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