研究報告

研究データベース

研究年度 令和２年度
タイトル 青森県内小・中学校における特別支援学級、通級による指導に関する実態調査報告書
概要 　青森県内の小・中学校の特別支援学級や通級による指導を担当する教員の現状と課題を明らかにすることを目的に本調査を実施した。調査項目に基づき、教育課程の編成、実態把握、個別の教育支援計画、個別の指導計画、自立活動の指導という５つの観点で考察した。担当教員が「困っていること」の全体像は、いずれの「困り」についても単独で存在しているというよりも、それぞれが影響し合って（つながり合って）生じていると推察されることから、「困りの連鎖」の状態にあると考えられた。担当教員の専門性向上のためには、「今、何に困っているのか」等の研修ニーズを明確に把握することの重要性を指摘した。
コメント 特別支援教育課　課長　矢野久光
指導主事　橋本美樹子，甲田真希子，森山貴史，髙橋妹子，辻村義樹
対象 小学校
中学校
特別支援学校
研究報告

小中特別支援教育実態調査報告書
カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 特別支援教育課
職名 指導主事
著者 森山　貴史
検索キーワード 特別支援学級　通級による指導　個別の指導計画　自立活動
資料等
研究年度 令和３年度
タイトル 「総合的な探究の時間」における「指導と評価の一体化」に関する一考察
－生徒と教師を対象としたアンケート調査の結果から－
概要 　高等学校総合的な探究の時間において，生徒と教師を対象としたアンケート調査結果を基に「生徒の学習改善」及び「教師の指導改善」の視点について分析・検証し，「指導と評価の一体化」を実現するための評価規準の提案，カリキュラム・マネジメントの確立を推進する手掛かりを考察した。その結果，生徒と教師の両視点から考察することにより，具体的な改善の方向を見いだすことができた。
コメント
対象 高校
研究報告

研究報告書
カテゴリ 総合的な学習の時間
その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 高校教育課
職名 指導主事
著者 金子 勇太
検索キーワード 総合的な探究の時間　指導と評価の一体化　指導改善学習改善
資料等
研究年度 平成１９年度
タイトル 望ましい学校評価の在り方と教育課程編成に関する研究 －学校評価における自己評価の問題点の改善を通して－
概要 　児童生徒がより良い学校生活を送ることができるようにするためには，学校評価において教職員による的確な自己評価が行われ，その結果を積極的に教育課程編成に生かしていく学校評価システムの確立が不可欠である。そこで，アンケート調査を通して自己評価における問題点を明らかにし，問題点の改善策を的確に取り入れた学校評価システムを考察することで，望ましい学校評価の在り方と教育課程編成に関する提案を行う。
コメント 義務教育課 指導主事　中村隆人，杉本光世，神和宏，相馬治
対象 小学校
中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 中村　隆人
検索キーワード 学校評価　自己評価　学校評価システム　教育課程編成
資料等
研究年度 平成１９年度
タイトル 通常の学級における学習障害の児童の存在とその特性への気付きを高め，適切な支援につなげるための調査法の開発に関する研究 －学習障害調査票簡便版活用の妥当性の検討－
概要 　学習障害調査票簡便版が学習障害（ＬＤ）のアセスメントに有効であることを検証するために，簡便版の結果と個別式知能検査（ＷＩＳＣ－Ⅲ）の結果を比較検討した。データ数が少なく十分とは言えないが，簡便版はおおむね妥当性があると判断してもよいという結果が得られた。また，支援リスト作成のために，簡便版６領域とＷＩＳＣ－Ⅲ群指数との相関をとったところ，簡便版５領域「聞く」「話す」「読む」「計算する」「推論する」で，群指数との相関が見られた。
コメント 教育相談課 指導主事　笹日出美，村上昌隆，三上純子，栗林直人，北城高広
対象 小学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 教育相談課
職名 指導主事
著者 笹 日出美
検索キーワード ＬＤ　ＷＩＳＣ－Ⅲ　妥当性
資料等
研究年度 平成２０年度
タイトル 発達障害のある児童生徒が在籍する学校に対する「学校コンサルテーション」の試み
概要 　本研究は，学校コンサルテーションの支援モデルを提案するものである。高等学校に対して特別支援教育に関するアンケート調査を行った結果，発達障害のある生徒への支援体制の整備が必要であることや特別支援教育に関する知識が不足していること等が分かった。そこで，協働課題解決型と情報提供型の二つの支援モデルを想定し，学校コンサルテーションを実施した。実施前と実施後のアンケート調査で評価したところ，実施後の平均値が有意に高いことを認め，学校コンサルテーションの有用性が明らかになった。また，機関間連携の重要性も確認された。
コメント 特別支援教育課 課長　風晴富貴 指導主事　奈良理央，柿﨑朗，天海丈久，髙橋寿，成田繭子
対象 高校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 特別支援教育課
職名 指導主事
著者 奈良　理央
検索キーワード 発達障害　特別支援教育　学校コンサルテーション　機関間連携
資料等

資料集（アンケート，スライド，ＰＡＣ分析）
研究年度 平成２０年度
タイトル ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究
概要 　教員がますます多忙になる昨今，授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは，分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで，当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と，情報系研修のe-learningへの展開も視野に，既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。
コメント 産業教育課 指導主事　隅田佳文，奈良潔，田中正也，須藤貴則
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 隅田　佳文
検索キーワード 情報教育　ネットワーク　教材開発　電子マニュアル　e-learning
資料等
研究年度 平成２０年度
タイトル 不登校児童生徒への適応指導プログラムに関する研究
概要 　こころの教育相談センターに通う不登校児童生徒に対して，自然体験や社会体験など，自己肯定感と自己存在感を高め，集団への適応力を培う活動を通じた適応指導に関するモデルプログラムの開発を行った。開発に当たっては「各体験活動の関連を考えた段階的なプログラムの設定の仕方」「計画段階や実施段階における児童生徒の自己決定の場の設定の仕方」「継続的適応指導と体験的適応指導の有機的な連携」について配慮した。
コメント 教育相談課 指導主事　野々口浩幸，菊地暁浩，島浦靖
対象 小学校
中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 教育相談課
職名 指導主事
著者 野々口　浩幸
検索キーワード 不登校　適応指導　自然体験　社会体験
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 実践的な指導力向上に結びつく校内研修（生徒指導）への支援の在り方
－学校現場のニーズに応じた校内研修への支援－
概要 　校内研修への支援を教師の実践的な指導力向上のための一つの大きな柱と位置付け，より実効性のあるものにするため，学校の生徒指導に関する校内研修のニーズの把握，現状にあった校内研修への講師派遣ガイドラインの策定，Webでの校内研修への支援システムの運用や実際に学校へ出向いての講義・演習について，その効果の検証を行った。その結果，Webシステムについては目的等が十分理解され，講義内容についても高い評価を得，今後の課題も明らかになった。
コメント 教育相談課
指導主事　三上純子，栗林直人，笹日出美，北城高広
対象 小学校
中学校
高校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 生徒指導
教育相談
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 教育相談課
職名 指導主事
著者 三上　純子
検索キーワード 生徒指導　教育相談　校内研修　評価　校内研修支援　出張講座
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究
概要 　教員がますます多忙になる昨今，授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは，分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで，当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と，情報系研修のe-learningへの展開も視野に，既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　奈良潔，田中正也，秋庭淳，須藤貴則
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 奈良　潔
検索キーワード 情報教育　e-learning　ＬＭＳ環境　ストリーミング配信　メーリングリスト
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 学習指導要領の定着のための活動に関する調査研究
－学校における移行措置期間中の活動について－
概要 　本研究は，新学習指導要領の移行措置期間である現在，各学校での活動はどのような要因に影響を受けているかを，また，教師が学習指導要領に対しどのような意識をもっているかを，質問紙調査の結果を基に考察を加えたものである。その結果，情報共有，普段からの計画性等の組織風土要因の在り方が影響を与えていることが明らかになった。個々の教師の全面実施への不安感と，新学習指導要領について学ぶ時間の不足とには，ある程度の相関が見られた。
コメント 義務教育課
指導主事　髙木晋，長崎雅仁，柴田一宏，藤田盛浩
対象 小学校
中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 髙木　晋
検索キーワード 学習指導要領　定着　移行措置　組織風土　教師の意識
資料等