研究報告
研究データベース
研究年度 | 令和5年度 |
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タイトル |
ストレスや困難に負けないしなやかな心の強さを育成するための指導の研究 -児童のレジリエンスを高める教育プログラムの作成・実践を通して- |
概要 |
小学生を対象とした,レジリエンスを高める教育プログラムを作成し,実践することを通して児童にストレスや困難に負けないしなやかな心の強さが育成されることを検証した。 その結果,二つのレジリエンス尺度において,自己理解以外のすべての因子とソーシャルサポート尺度で使用した1因子で学年の平均値が上昇し有意差が認められた。以上のことから,研究協力校の5年生においてプログラムの有効性が明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 工藤 美玲 |
検索キーワード | 小学生 レジリエンス ソーシャルサポート ストレス対処法 |
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資料等 |
研究年度 | 令和4年度 |
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タイトル |
援助希求能力と援助能力を育む指導法の在り方 -中学生を対象とした「SOS教育プログラム」の作成と実践を通して- |
概要 | 中学生対象に援助希求能力と援助能力を育む「SOS教育プログラム」を作成し,実践した。その結果,学校環境適応感尺度の友人サポート因子,ソーシャルスキル尺度のコミュニケーションスキル因子で有意な向上が見られ,援助希求能力と援助能力を育む下地づくりに有効であることが認められた。また,援助希求能力と援助能力の変容を図る尺度では有意な向上の差は見られなかったが,感想の分析等から「SOS教育プログラム」の有効性が明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 若杉 知明 |
検索キーワード | 中学生 援助希求能力 援助能力 SOSの出し方に関する教育 |
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資料等 |
研究年度 | 令和3年度 |
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タイトル |
不登校生徒の心身の健康に関する研究 -こころと体の健康促進プログラムの実施を通して- |
概要 | 適応指導教室において,こころと体の健康促進プログラムを作成し,実施することで,不登校生徒の心身の健康の促進に効果があるかを検証した。その結果,「こころの健康」を構成する情緒的健康や社会的健康の促進や健康の社会的な側面の促進が示唆された。本研究のプログラムによる健康促進の効果を高めるためには,疲労回復の視点を取り入れた支援や個に合わせた段階的な支援が有効である可能性が推察された。また,本研究のプログラムが,通所生にとって,原籍校への登校や適応指導教室への安定した通所の一助となる可能性が示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 對馬 綾子 |
検索キーワード | 不登校生徒 心身の健康 適応指導教室 身体活動 グループアプローチ |
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資料等 |
研究年度 | 令和2年度 |
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タイトル |
中学校における不登校予防の取組に関する研究 -スクールカウンセラーとの協働的取組を通して- |
概要 | 中学校においてSCと協働で不登校を予防する取組体制を構築し,こころの健康促進プログラムを実施した。その結果,学校環境適応感尺度では向社会的スキル得点に差があった。さらに学級風土の生徒間の親しさを高める要因になることが認められた。また,SCと連携することは生徒を多角的な視点から見立てることに繋がり,適切な支援を可能とする。これらの結果から,SCとの協働的取組は不登校予防の一つの手段として有効であることが示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 石塚 香織 |
検索キーワード | 不登校予防 こころの健康促進プログラム SCとの協働的取組 教育相談 |
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資料等 |
研究年度 | 令和元年度 |
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タイトル |
小学校4年生の援助要請を育むための指導の研究 ―援助要請を育むプログラムの構築・実施を通して― |
概要 | 小学校4年生におけるいじめの未然防止活動の一環として,いじめの未然防止と関連性のある援助要請を育むプログラムを構築・実施し,援助要請の変容を検証した。その結果,児童用援助要請尺度では4因子中3因子(心理,対人関係,叱責),学校環境適応感尺度「アセス」では6因子中4因子(生活満足感,教師サポート,友人サポート,非侵害的関係)に有意な上昇が認められ,プログラムの有効性が明らかとなった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 吉田 理 |
検索キーワード | 小学校4年生 援助要請を育むプログラム いじめの未然防止 人間関係づくり |
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資料等 |
研究年度 | 令和元年度 |
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タイトル | 幼保小連携における教職員間の関係構築に関する研究 |
概要 | 幼保小における教職員間の関係を構築させるプログラムを作成・実践することで,幼保小の教職員間の関係が構築されるかどうかを検証した。その結果,教職員間の関係構築を測るため「協働のレベル」を用いて分析したところ,レベルの段階の向上が見られるなど,プログラムの有効性が示唆された。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 井澤 ゆう子 |
検索キーワード | 幼小接続期 幼保小の教職員間の関係構築プログラム 小1プロブレムの軽減 |
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資料等 |
研究年度 | 令和元年度 |
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タイトル | 中学校における保護者と教師の信頼関係構築に関する研究 |
概要 | 中学校において,学校からの保護者の自発行動を促進するような情報提供により,保護者と教師の間で,双方の信頼関係が深まるかどうかを検証した。その結果,信頼を測る2因子(学校への期待感と協力的態度)の数値の変容に全校の保護者では有意な差は見られなかったが,行動した保護者とそうでない保護者との間には有意な差が見られた。また,学校への期待感と情報が役立ったと捉えている度合いに正の相関関係が見られた。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 橘 美那子 |
検索キーワード | 中学校 信頼関係 保護者 学校からの情報提供 働きかけ |
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資料等 |
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 通常の学級において特別な教育的支援を必要とする児童の研究 -学習スタイルに合わせた個別の指導計画作成とチーム支援を通して- |
概要 | 通常の学級における学習上の困難を有する児童に対して,学校心理学の理論をベースにチーム支援の体制を整え学習支援に取り組んだ。その際,児童の学習スタイルをアセスメントし,認知処理理論(継次―同時情報処理モデル)を基盤とする指導法略を参考にして,個別の指導計画を作成し授業等を実施した。その結果,学習上の困難を有する児童の学習効果が高まり,学習への好感度並びに理解感度も同時に高まった。更に,学級の他の児童への相乗効果ももたらした。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 扇谷 欣展 |
検索キーワード | LD 学習スタイル チーム支援 視覚-聴覚 継次―同時情報処理モデル |
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資料等 |
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 中学生の学校生活への適応感を高める研究 ―論理療法の考え方を活用したプログラム開発・実施を通して― |
概要 | 中学生の学校生活への適応感を高めるために,学校教育上の課題に取り組む上で出会う問題状況への認知を変容させ,適切な判断力と実践意志(問題状況の解決に積極的に取り組もうとする気持)を育成することの有効性を検証した。論理療法の考え方を活用し,学業や人間関係,進路についての問題状況への認知を変容させ,適切な判断力と実践意志を育成することで,学校生活への不安感が軽減するとともに意欲が高まり,学校生活への適応感を高めることができた。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 佃 恭大 |
検索キーワード | 中学生 学校生活への適応感 論理療法の考え方 認知の変容 判断力・実践意志 |
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資料等 |
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 教師ストレスの背景要因に関する研究 -校種,性別,年齢による違いを中心に- |
概要 | 本研究は,教師ストレスの現状を明らかにし,ストレス軽減のための方向性を探るために,ストレスの背景要因とその対処法を調査検討した。ストレッサー尺度を因子分析した結果,7因子が抽出された。また,一要因の分散分析をした結果,教師ストレッサー,ストレス反応,ストレス・コーピングに,校種,性別,年齢の違いがみられた。更に,重回帰分析の結果,ストレッサーを認識し,その対処の仕方によって,ストレス反応が異なる性差が明らかになった。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 福沢 恵利子 |
検索キーワード | 教師ストレッサー ストレス反応 ストレス・コーピング 因子分析 分散分析 重回帰分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 教師のストレッサーと心身の健康に関する調査研究(1) ―教師用ストレッサー尺度の検討と個人の属性の関連について― |
概要 | 青森県内の小・中・県立学校の教師560名を対象として,教師のストレッサーに関わる調査を実施した。教師用ストレッサー尺度の因子分析の結果,9因子が抽出された。因子分析によって調査から得られたデータを再構成し,ストレッサーと個人の属性(性別,校種,教職経験年数)との関連を教師用ストレッサー各下位尺度ごとに検討した結果,個人の属性において,教師用ストレッサー尺度の「多様な業務への煩雑感」と「多忙」以外の下位尺度に関連が見られた。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 北城 高広 |
検索キーワード | 教師 ストレッサー 尺度 性別 校種 教職経験年数 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 児童生徒に命の大切さをはぐくむための研究 -命に関する意識調査を通して- |
概要 | 県内小・中学校の児童生徒を対象に「命に関する意識調査」を実施し,分析した結果,「命の大切さ実感尺度」において,校種,性とも有意差があり,小学校より中学校,女子より男子が,命を大切に思う実感が薄い傾向にあることが分かった。また,「命は大切なものだと思う認識」は,「畏敬念」,「安定感」,「五感体験」との関係が示唆され,「他の人の命は大切だと思う認識」は,「畏敬念」,「安定感」,「五感体験」に加え,「連帯感」,「有用感」との関係が示唆された。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 片沼 誠二 |
検索キーワード | 命の大切さ 意識調査 分散分析 重回帰分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 教師のストレッサーと心身の健康に関する調査研究(2) ―OKグラムと教師のストレッサー及びバーンアウトとの関連について― |
概要 | 青森県内の小・中・県立学校の教師560名を対象として,教師のストレッサーと心身の健康に関する調査を実施した。バーンアウト尺度の因子分析の結果,2因子が抽出された。バーンアウトと個人の属性との関連では,達成感の下位尺度に関連が見られた。OKグラムと教師のストレッサー及びバーンアウトの関連では,自己肯定,自己否定,他者肯定,他者否定の構えが影響し,特に自己に対する構えが心身の健康に影響を与えることが示唆された。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 北城 高広 |
検索キーワード | 教師 ストレッサー バーンアウト OKグラム 基本的構え |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 保護者からのクレームに関する研究 -小学校・中学校・県立学校におけるクレーム内容の比較を通して- |
概要 | 学校現場に寄せられる保護者からのクレームについて,内容や対応策を調査検討した。クレーム内容尺度を因子分析した結果,9因子が抽出された。また,二要因分散分析をした結果,クレーム内容尺度では,中学校の男性教師で,経験年数11~20年の中堅教師が最もクレームの認知傾向が高く,クレーム対応尺度においても校種,性別,経験年数による差異が認められた。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 船水 泰秀 |
検索キーワード | クレーム内容 クレーム対応 因子分析 二要因分散分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 不登校児童生徒への適応指導プログラムに関する研究 |
概要 | こころの教育相談センターに通う不登校児童生徒に対して,自然体験や社会体験など,自己肯定感と自己存在感を高め,集団への適応力を培う活動を通じた適応指導に関するモデルプログラムの開発を行った。開発に当たっては「各体験活動の関連を考えた段階的なプログラムの設定の仕方」「計画段階や実施段階における児童生徒の自己決定の場の設定の仕方」「継続的適応指導と体験的適応指導の有機的な連携」について配慮した。 |
コメント | 教育相談課 指導主事 野々口浩幸,菊地暁浩,島浦靖 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 野々口 浩幸 |
検索キーワード | 不登校 適応指導 自然体験 社会体験 |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 中学校における教師とスクールカウンセラーの連携に関する研究 -教師とスクールカウンセラーの意識調査を通して- |
概要 | 県内中学校のスクールカウンセラーとそのスクールカウンセラー担当教師を対象に,「連携に関する意識調査」を実施した。分析した結果,両者の連携に関する同じ意識や意識の差があることがわかった。よりよい連携の在り方として,これらの連携に関する同じ意識や意識の差があることを理解した上で,連携する際は,コーディネーターとなる教師が中心となって,細部にわたり調整することが重要であると示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 佐藤 哲也 |
検索キーワード | 意識調査 連携 コーディネーター 相関分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 教師の心身の健康に関する調査研究 -教師用コーピングスキル尺度の検討と個人の属性との関連について- |
概要 | 青森県内の小・中・県立学校の教師425名を対象として,教師のコーピングスキルに関する調査を実施した。教師用コーピングスキル尺度の因子分析の結果,5因子が抽出された。抽出されたデータを再構成し,コーピングスキルと個人の属性(性別,校種,教職経験年数)との関連を教師用コーピングスキル尺度下位尺度ごとに検討した結果,教師用コーピングスキル尺度の「問題直視型コーピング」と「認知操作型コーピング」以外の下位尺度に関連がみられた。 |
コメント | |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 乗田 育人 |
検索キーワード | 教師 コーピングスキル バーンアウト 尺度 個人の属性 三要因分散分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 保護者に安心感を与える教師の相談行動に関する研究 ―面談における教師の意識調査と保護者アンケートを通して― |
概要 | 個人面談における,保護者の不安状態と教師の態度の関連について検証するために,状態不安尺度と相談行動評定尺度を用いて保護者にアンケート調査を行い分析した。また,教師の面談に対する意識を調べるためにPAC分析を行った。その結果,教師の意識が保護者の感じる印象に影響を与える可能性があると考えられた。また,二要因分散分析の結果,教師の態度から「受容・共感」「助言・伝達」の印象を受けた時に保護者の不安が軽減されることが認められた。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 川浪 一治 |
検索キーワード | 個人面談 STAI状態不安尺度 相談行動評定尺度 PAC分析 二要因分散分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成22年度 |
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タイトル | 教師と保護者の信頼関係構築に関する研究 -小学校の実態調査をもとによりよい関係づくりを目指して- |
概要 | 保護者による教師への信頼と教師による保護者からの信頼認識,及び学校の取組について実態調査した。その結果,保護者と教師では信頼を決定する要因が異なること,教師への信頼を高めるために学校は,保護者や地域,他機関との連携,児童の実態や保護者・地域のニーズにあった教育目標の設定及び達成に向けての取組が重要であり,これらの取組と合わせて危機管理に関する取組をしていくことが必要であることが示唆された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 今井 一仁 |
検索キーワード | 小学校 信頼 保護者 教師 実態調査 重回帰分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成22年度 |
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タイトル | 中学校における不登校の早期対応に関する研究 -学校と家庭における不登校に関する認知の実態調査を通して- |
概要 | 中学校の不登校における実態及び意識について,生徒・保護者・教師を対象に調査検討した。不登校への早期対応における質問項目を統計処理した結果,三者間に認知差があった。このことから,不登校における早期対応には学習支援,組織的対応,関係機関等との連携,学校とのつながりを形成・維持するかかわり,能動的・肯定的かかわり,適正な保護者対応が必要であることなどが示唆された。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 松代 直人 |
検索キーワード | 中学校 生徒・保護者・教師 不登校実態及び意識 認知差 早期対応 |
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資料等 |
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