研究報告
研究データベース
研究年度 | 令和2年度 |
---|---|
タイトル |
小学校6年生の「自己理解・自己管理能力」の育成に関する研究 -グループ・キャリア・カウンセリングプログラムの構築,実践を通して- |
概要 | 小学校6年生のキャリア発達を目的に,基礎的・汎用的能力における自己理解・自己管理能力を高めるためのグループ・キャリア・カウンセリングプログラムを構築し,実践した。その結果,「キャリア教育アンケート」において4因子中2因子(自己理解・自己管理能力,人間関係形成・社会形成能力),「キャリアレジリエンス態度・能力尺度」において8因子中1因子(将来設計能力),「自尊感情測定尺度(東京都版)」において3因子中1因子(関係の中での自己)に有意な上昇が認められ,プログラムの有効性が明らかとなった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
---|---|
研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 玉川 卓 |
検索キーワード | 小学校 キャリア教育 キャリア・カウンセリング 自己理解・自己管理能力 |
---|---|
資料等 |
研究年度 | 令和2年度 |
---|---|
タイトル | 「気になる行動」のある児童が在籍する通常の学級の担任と,特別支援教育コーディネーターの連携した指導・支援の在り方 |
概要 | 小学校において,通常の学級の担任と特別支援教育コーディネーターが,共通の視点をもって,支援の効果を振り返る場面を設定することで,学級担任は児童の行動の捉え方が変容し,児童に合った適切な指導や必要な支援を考えることができるようになるかどうかを検証した。評価の観点を明確にしたシートを用いて,目指す児童の姿や支援策の効果を振り返ることで,学級担任が児童に合った具体的な支援策を整理できたのではないかと推察する。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
---|---|
研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 山形 ひとみ |
検索キーワード | 小学校 通常の学級の担任 特別支援教育コーディネーター 学級担任への支援 振り返りの場面の充実 |
---|---|
資料等 |
研究年度 | 令和2年度 |
---|---|
タイトル |
小学校4年「電流の働き」において,実感を伴った理解を図る指導法の研究 -ものづくりの視点から単元構成を工夫することを通して- |
概要 | 小学校4年「電流の働き」において,児童の実感を伴った理解を図るために,単元を貫くものづくりを単元のはじめとおわりに設定し,十分な試行錯誤と改良の時間を確保した。その結果,ものづくりを通して知識と技能が結び付き,学んだことを発展させ課題に適用できるようになった。このことから,ものづくりの視点から単元構成を工夫することは,実感を伴った理解を図ることに有効であることが明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 理科 |
---|---|
研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 氣仙 透 |
検索キーワード | 小学校理科 電流の働き 実感を伴った理解 ものづくり 単元構成 |
---|---|
資料等 |
研究年度 | 令和2年度 |
---|---|
タイトル |
中学校英語科「話すこと[やり取り]」領域において,即興で話すことができる生徒を育成するための指導法の研究 -「聞くこと」「話すこと」を統合した帯活動内での表現集の活用を通して- |
概要 | 「聞くこと」「話すこと」を統合した10分間の帯活動の中で,英語を聞き取る時と話す時のつまずきに対応した『即興で話せるようになるための表現集』を活用して指導した結果,生徒同士のやり取り調査において,生徒の発話語数,やり取りの往復数及び文法的に正しい文の数が増加した。さらに,コンピュータを用いた調査においても,正答率及び文での発話率が上昇し,即興で話すことができる生徒を育成することに有効であることが明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 英語 |
---|---|
研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 西村 章華 |
検索キーワード | 中学校英語 「話すこと[やり取り]」 即興 表現集 音変化 音声認識 |
---|---|
資料等 |
資料1 発音カナ付きbasic版 即興で話せるようになるための表現集 |
All Rights Reserved,Copyright
Aomori Prefectural School
Education Center.
このページに関する
問い合わせ先:
研究委員会
TEL 017-764-1990