研究報告

研究データベース

研究年度 平成２２年度
タイトル 実生活で生きて働く言語能力を育成するための指導法の研究
－国語科を中核とし各教科等と関連させた話合い指導の考察－
概要 　国語科で学習する話合いの知識・技能を各教科等の学習や活動で活用し，実生活で生きて働く語能力として定着させるために，まず，中学生に求められる話し合う能力を先行研究や学習指導要領を基に分析・整理した。そして，その能力を定着させるためのメタ言語活動の指導の充実を図るため，各教科等における指導に役立てる｢話合い活動の手引き」を作成するとともに，言語能力の「補充・深化・統合」の考え方に基づく振り返り学習の在り方を考察した。
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対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 国語
研究者分類 指導主事
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 相馬　治
検索キーワード 中学校　国語　話すこと・聞くこと　言語活動　話合い　メタ言語活動
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 情報モラル指導に求められる学習素材の作成
概要 　情報モラル教育を実践していくためには，本県の学校現場の実情にあった小学校から高等学校まで利用できる，学習指導資料及び校内研修や保護者への啓発にかかわる資料の提供が必要である。このことから，教員研修や児童・保護者講演での実証研究を基に，情報モラル指導に関する情報提供やインターネットにある資料の活用法，学習指導事例や学習指導で利用できる素材についての研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　平川正晃，木村紀子
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 情報教育
研究者分類 指導主事
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 平川　正晃
検索キーワード 情報モラル　学習素材　提示資料　ワークシート
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 体力の向上につながるための授業改善に関する研究
概要 　本県教師は，アンケート調査の結果，本県中学生の体力・運動面が低迷している原因として，体力づくりの課題では「教師の意識や指導法」，課題が多い領域では「武道，ダンス」，小学校教師と中学校教師の指導法の違いでは「個人差に応じた指導の割合」を挙げている。そこで，これらの三つの観点から体力・運動面が低迷している原因を考察し，体力の向上につながる授業改善の手だてを提案する。
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対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 保健体育
研究者分類 指導主事
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 白戸　年人
検索キーワード 中学校　保健体育　体力の向上　人間力　授業改善　意識と指導法
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 地理的分野における世界各地との時差の定着に関する研究
－他教科との関連を図る学習活動－
概要 　本研究は，中学校社会科地理的分野における世界各地との時差に関して，本県において実施された県立高等学校入学者選抜学力検査（社会）及び学習状況調査（中学校第２学年社会）の結果を分析することで，生徒のつまずきの原因を探り，授業改善への方法を提案するものである。
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対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 社会
研究者分類 指導主事
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 神　和宏
検索キーワード 中学校　社会　地理的分野　時差　他教科との関連　数学
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 実践的な指導力向上に結びつく校内研修（生徒指導）への支援の在り方
－学校現場のニーズに応じた校内研修への支援－
概要 　校内研修への支援を教師の実践的な指導力向上のための一つの大きな柱と位置付け，より実効性のあるものにするため，学校の生徒指導に関する校内研修のニーズの把握，現状にあった校内研修への講師派遣ガイドラインの策定，Webでの校内研修への支援システムの運用や実際に学校へ出向いての講義・演習について，その効果の検証を行った。その結果，Webシステムについては目的等が十分理解され，講義内容についても高い評価を得，今後の課題も明らかになった。
コメント 教育相談課
指導主事　三上純子，栗林直人，笹日出美，北城高広
対象 小学校
中学校
高校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 生徒指導
教育相談
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 教育相談課
職名 指導主事
著者 三上　純子
検索キーワード 生徒指導　教育相談　校内研修　評価　校内研修支援　出張講座
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究
概要 　教員がますます多忙になる昨今，授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは，分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで，当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と，情報系研修のe-learningへの展開も視野に，既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　奈良潔，田中正也，秋庭淳，須藤貴則
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 奈良　潔
検索キーワード 情報教育　e-learning　ＬＭＳ環境　ストリーミング配信　メーリングリスト
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 学習指導要領の定着のための活動に関する調査研究
－学校における移行措置期間中の活動について－
概要 　本研究は，新学習指導要領の移行措置期間である現在，各学校での活動はどのような要因に影響を受けているかを，また，教師が学習指導要領に対しどのような意識をもっているかを，質問紙調査の結果を基に考察を加えたものである。その結果，情報共有，普段からの計画性等の組織風土要因の在り方が影響を与えていることが明らかになった。個々の教師の全面実施への不安感と，新学習指導要領について学ぶ時間の不足とには，ある程度の相関が見られた。
コメント 義務教育課
指導主事　髙木晋，長崎雅仁，柴田一宏，藤田盛浩
対象 小学校
中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 髙木　晋
検索キーワード 学習指導要領　定着　移行措置　組織風土　教師の意識
資料等
研究年度 平成２５年度
タイトル スクールカウンセラーと教師の効果的な連携を目指して
－スクールカウンセラーと教師の相互理解に関する調査を通して－
概要 　県内市町村小・中学校に配属されているスクールカウンセラーと県内の小・中・高等学校及び特別支援学校の教師に対して「スクールカウンセラーと教師の連携に関する意識調査」を実施した。その分析の結果から，スクールカウンセラーと多くの接点をもつ教師ほど，スクールカウンセラーの理解と連携に前向きなことが明らかになったことから，スクールカウンセラーと教師との連携を促進するためのスクールカウンセラー活用シートを作成した。
コメント 教育相談課
指導主事　三上敦子，三和明久，柴谷崇之
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 教育相談課
職名 指導主事
著者 三上　敦子
検索キーワード スクールカウンセラー　意識調査　連携　活用シート
資料等
研究年度 平成３０年度
タイトル 教師が保護者対応における自己効力感を高める研究
ー中学校における研修メソッドの開発と実践を通してー
概要 　中学校教師を対象に，教師が保護者対応における自己効力感を高めるため，代理体験及び社会的説得が得られる研修メソッドを開発し，実践した。その結果を本研究で作成した，「保護者対応への自信」，「同僚との関係性」，「保護者対応への不安」の３因子，３７項目で構成する教師の保護者対応自己効力感尺度を用いて分析したところ，教師の保護者対応における初期対応に対する自己効力感において有意な上昇が見られるなど，研修メソッドの有効性が示唆された。
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対象 中学校
研究報告

研究論文
カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 山道　律人
検索キーワード 中学校　保護者対応　自己効力感　研修メソッド
資料等

資料１保護者対応自己効力感尺度
資料２研修メソッド概要
資料３回覧板研修例
研究年度 平成３０年度
タイトル 高等学校進学時における生徒の学校への適応感等に関する調査研究
概要 　中学校３年生，高等学校１年生の学校適応感とストレスコーピングを測定し，学校規模（高等学校１年生については出身中学校の規模）の違いによって生徒の適応感やコーピングに差があるのかを検討した。その結果，中学校３年生では学校への適応感尺度の３因子（居心地の良さの感覚，課題・目的の存在，被信頼・受容感），コーピング尺度の２因子（問題焦点型，情動焦点型）で，学年２～３クラスの学校の生徒が有意に高く，高等学校１年生では出身中学校の規模の違いによる差は見られなかった。
コメント
対象 中学校
高校
研究報告

研究論文
カテゴリ その他
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 宮田　陽
検索キーワード 中学校３年生　高等学校１年生　適応感　コーピング　学校規模
資料等

調査結果