研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 社会的事象を多面的にとらえる力を高める社会科指導の工夫 -関連付けて考える場を取り入れた指導を通して- |
概要 | 本研究は,社会的事象を多面的にとらえる力を高める社会科指導の工夫について検証したものである。身近な地域素材を教材化した体験的な学習の展開,知識の構造化,ウェビングの効果的な活用,集団思考をする場の設定などの手だてをもとに関連付けて考える場を取り入れた指導を継続した結果,学習後において,児童は,学習前よりも事実や事象を相互に関連付けて考え,社会的事象をより多面的にとらえられるようになった。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 社会 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 澁谷 隆行 |
検索キーワード | 小学校 社会科 関連 地域素材の教材化 知識の構造化 ウェビング |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 規範意識の定着を図る生徒指導のあり方の研究 -モラルスキルトレーニングを活用した長期プログラムの開発・実践を通して- |
概要 | 小学校高学年において,規範意識を定着させるために,モラルスキルトレーニングを活用した長期プログラムを実施し,その効果を検証した。その結果,抑制的規範意識が向上したことが認められた。また,規範意識が低い低群の児童に対してはプログラムの効果が認められた。しかし,中群と高群の児童の促進的規範意識に対して効果が認められなかったことから,規範意識の内面化と自己指導能力に働きかける,より長期のプログラムを構成する必要性が明らかになった。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 その他 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 二ツ森 牧彦 |
検索キーワード | 小学生 規範意識 モラルスキルトレーニング 長期プログラム |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 児童生徒に命の大切さをはぐくむための研究 -命に関する意識調査を通して- |
概要 | 県内小・中学校の児童生徒を対象に「命に関する意識調査」を実施し,分析した結果,「命の大切さ実感尺度」において,校種,性とも有意差があり,小学校より中学校,女子より男子が,命を大切に思う実感が薄い傾向にあることが分かった。また,「命は大切なものだと思う認識」は,「畏敬念」,「安定感」,「五感体験」との関係が示唆され,「他の人の命は大切だと思う認識」は,「畏敬念」,「安定感」,「五感体験」に加え,「連帯感」,「有用感」との関係が示唆された。 |
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対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 片沼 誠二 |
検索キーワード | 命の大切さ 意識調査 分散分析 重回帰分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 発達障害を含む子どもの行動理解を深めるための研修教材の工夫と活用に関する研究 |
概要 | A市及びB郡小中学校教師約400名を対象としたアンケート調査から,教師が対応に苦慮する子どもの行動を分析し,「子どもの気になる行動への教師の対応チェックリスト」と「気になる行動の要因や対応例等の解説ソフト」を開発した。対応チェックリスト実施,解説ソフト視聴,再チェックという研修プログラムの実施が,教師の発達障害を含む子どもの行動理解を深めさせることへ有効であることが確認できた。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 特別支援教育 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 柴田 卓也 |
検索キーワード | 気になる行動 教師の対応 対応チェックリスト 行動の要因 発達障害 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 保護者からのクレームに関する研究 -小学校・中学校・県立学校におけるクレーム内容の比較を通して- |
概要 | 学校現場に寄せられる保護者からのクレームについて,内容や対応策を調査検討した。クレーム内容尺度を因子分析した結果,9因子が抽出された。また,二要因分散分析をした結果,クレーム内容尺度では,中学校の男性教師で,経験年数11~20年の中堅教師が最もクレームの認知傾向が高く,クレーム対応尺度においても校種,性別,経験年数による差異が認められた。 |
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対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 船水 泰秀 |
検索キーワード | クレーム内容 クレーム対応 因子分析 二要因分散分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | へき地複式学級における,児童の積極性・社会性を育成するための研究 ―自己肯定感を高めるプログラムの実践を通して― |
概要 | へき地複式学級において児童の積極性・社会性を育成するために,自己肯定感を高め,積極的に物事に取り組んだり人とかかわったりすることを目指したプログラムを開発し,その効果を検証した。その結果,「自己・他者肯定感テスト」「自尊感情5領域テスト」において有意差は見られず,自己肯定感の高まりは見られなかった。しかし,「学校生活意欲尺度」,下位尺度の「友達関係」においては有意差が認められ,友達との関係の深まり,意欲の向上が見られた。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 浅利 清良 |
検索キーワード | 小学校へき地複式学級 自己肯定感 学校グループワーク・トレーニング |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 教師の心身の健康に関する調査研究 -教師用コーピングスキル尺度の検討と個人の属性との関連について- |
概要 | 青森県内の小・中・県立学校の教師425名を対象として,教師のコーピングスキルに関する調査を実施した。教師用コーピングスキル尺度の因子分析の結果,5因子が抽出された。抽出されたデータを再構成し,コーピングスキルと個人の属性(性別,校種,教職経験年数)との関連を教師用コーピングスキル尺度下位尺度ごとに検討した結果,教師用コーピングスキル尺度の「問題直視型コーピング」と「認知操作型コーピング」以外の下位尺度に関連がみられた。 |
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対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 乗田 育人 |
検索キーワード | 教師 コーピングスキル バーンアウト 尺度 個人の属性 三要因分散分析 |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 小学校におけるキャリア教育に関する研究 ―児童の勤労観や職業観をはぐくむプログラムの開発・実施を通して― |
概要 | 小学校高学年において,勤労観や職業観の育成をねらいとしたプログラムを実施し,その効果を検証した。その結果,キャリア発達にかかわる能力(人間関係形成能力,将来設計能力,意思決定能力)の有意な向上が認められた。また,将来働く目的について検証した結果でも有意な変化が示され,勤労観や職業観の育成が認められた。これらの検証から,プログラムの効果が確認されたととともに,職業に関した体験活動の必要性が示唆された。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 近藤 雄 |
検索キーワード | 小学生 勤労観 職業観 キャリア教育 職業的体験活動 人間関係形成能力 |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 規範意識の低さが起因となる学級崩壊の予防についての研究 -モラルスキルトレーニングを活用したプログラムの実践を通して- |
概要 | 小学校高学年において,規範意識の低さが起因となる学級崩壊を予防するために,モラルスキルトレーニングを活用したプログラムを実施し,その効果を検証した。その結果,「社会的責任目標尺度」「授業に関する規範意識尺度」「学級の健康度」「学級満足度尺度」それぞれにおいて有意差が認められた。今回のプログラムによって,規範意識を向上させることが,学級崩壊を未然に防ぐための一つの手立てとして有効であることが示唆された。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 皆川 智希 |
検索キーワード | 小学校高学年 学級崩壊 規範意識 モラルスキルトレーニング |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 小学校におけるいじめ・不登校防止教育に関する研究 -ピア・サポートプログラムを活用して- |
概要 | 小学校において,学級・学年に応じたピア・サポートプログラムの実施で「支援スキル」が育ち,いじめ・不登校の未然防止に効果があるのではないかということを授業実践を通して検証した。その結果,「対人関係の能力」や「他者を思いやる心」といった「支援スキル」の向上が確認できたが,Q-Uの両尺度で有意差のある変化はなく,般化について確認できなかった。知識として得た「支援スキル」の般化を目指した,継続的なピア・サポート活動が今後も必要である。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
学級経営 その他 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 秋谷 啓児 |
検索キーワード | 小学校 ピア・サポートプログラム 支援スキル いじめ・不登校の未然防止 |
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資料等 |
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