研究報告

研究データベース

研究年度 平成１９年度
タイトル 望ましい学校評価の在り方と教育課程編成に関する研究 －学校評価における自己評価の問題点の改善を通して－
概要 　児童生徒がより良い学校生活を送ることができるようにするためには，学校評価において教職員による的確な自己評価が行われ，その結果を積極的に教育課程編成に生かしていく学校評価システムの確立が不可欠である。そこで，アンケート調査を通して自己評価における問題点を明らかにし，問題点の改善策を的確に取り入れた学校評価システムを考察することで，望ましい学校評価の在り方と教育課程編成に関する提案を行う。
コメント 義務教育課 指導主事　中村隆人，杉本光世，神和宏，相馬治
対象 小学校
中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 中村　隆人
検索キーワード 学校評価　自己評価　学校評価システム　教育課程編成
資料等
研究年度 平成１９年度
タイトル 簿記会計分野の指導法に関する一考察 －大学入試センター試験の問題分析を通して－
概要 　中教審教育課程部会は，来る知識基盤社会においては単に知識を持っているだけではなく，知識を活用できる「確かな学力」「豊かな心」「健やかな体」といった「生きる力」がますます重要となってくる，と提言している。このうち知識を活用できる「確かな学力」に注目し，これを実現するための簿記会計分野の指導法として，大学入試センター試験の問題を導入することを提案する。
コメント
対象 高校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 兜森　勝一
検索キーワード 簿記会計　知識の活用　知識・技能　思考・判断　大学入試センター試験
資料等
研究年度 平成１９年度
タイトル 校務におけるコンピュータの活用 －効率化と情報の共有化を目指して－
概要 　より多くの時間と情報を教育活動に活かすためには，校務にコンピュータをどのように利用すればよいのかを，具体的な環境や手段を提示して検討する。その結果を基に校務の情報化を進めるために必要な課題を明らかにし，今後の校務の情報化の進め方について考察したものである。
コメント
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 研究員
所属名 産業教育課
職名 研究員
著者 佐々木　崇
検索キーワード 校務の情報化　校務の効率化　情報の共有化　情報提供
資料等
研究年度 平成２０年度
タイトル ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究
概要 　教員がますます多忙になる昨今，授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは，分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで，当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と，情報系研修のe-learningへの展開も視野に，既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。
コメント 産業教育課 指導主事　隅田佳文，奈良潔，田中正也，須藤貴則
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 隅田　佳文
検索キーワード 情報教育　ネットワーク　教材開発　電子マニュアル　e-learning
資料等
研究年度 平成２０年度
タイトル 創造性豊かな産業の担い手育成を目指す指導についての一考察 －新技術・新商品開発への取組について－
概要 　近年，農業高校は特色ある教育を展開し，栽培技術の改善や新商品開発，加工製造法の考案等に取り組む学校が多くなっており，その学習活動には知的財産教育を関連付けて実施する必要がある。知的財産教育は単に権利と保護の知識や制度を学ぶだけにとどまらず，モラル・マインドを身に付けさせることや知的想像力を育成することまでをも含む，幅広い総合的な教育であり，将来の産業を支える創造性豊かな担い手育成のために，ぜひ導入していきたい学習活動である。
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対象 高校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 中村　豊
検索キーワード 知的財産　知的創造活動　高等学校　農業教育　産業教育
資料等
研究年度 平成２０年度
タイトル 規範意識の定着を図る生徒指導のあり方の研究 －モラルスキルトレーニングを活用した長期プログラムの開発・実践を通して－
概要 　小学校高学年において，規範意識を定着させるために，モラルスキルトレーニングを活用した長期プログラムを実施し，その効果を検証した。その結果，抑制的規範意識が向上したことが認められた。また，規範意識が低い低群の児童に対してはプログラムの効果が認められた。しかし，中群と高群の児童の促進的規範意識に対して効果が認められなかったことから，規範意識の内面化と自己指導能力に働きかける，より長期のプログラムを構成する必要性が明らかになった。
コメント
対象 小学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 生徒指導
その他
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 二ツ森　牧彦
検索キーワード 小学生　規範意識　モラルスキルトレーニング　長期プログラム
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 学習指導要領の定着のための活動に関する調査研究
－学校における移行措置期間中の活動について－
概要 　本研究は，新学習指導要領の移行措置期間である現在，各学校での活動はどのような要因に影響を受けているかを，また，教師が学習指導要領に対しどのような意識をもっているかを，質問紙調査の結果を基に考察を加えたものである。その結果，情報共有，普段からの計画性等の組織風土要因の在り方が影響を与えていることが明らかになった。個々の教師の全面実施への不安感と，新学習指導要領について学ぶ時間の不足とには，ある程度の相関が見られた。
コメント 義務教育課
指導主事　髙木晋，長崎雅仁，柴田一宏，藤田盛浩
対象 小学校
中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 髙木　晋
検索キーワード 学習指導要領　定着　移行措置　組織風土　教師の意識
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究
概要 　教員がますます多忙になる昨今，授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは，分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで，当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と，情報系研修のe-learningへの展開も視野に，既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　奈良潔，田中正也，秋庭淳，須藤貴則
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 奈良　潔
検索キーワード 情報教育　e-learning　ＬＭＳ環境　ストリーミング配信　メーリングリスト
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 教員の意識に基づいた中学生を対象とした情報モラル測定尺度の作成
概要 　教員，生徒を対象に各種調査を実施し，教員の情報モラルの指導観や生徒の問題行動の実態について検討をした。その結果をふまえて，情報モラルの指導内容７項目，問題行動の要因13項目を抽出し，仮尺度を設定し，中学生を対象に質問紙調査を行い，尺度の作成を行った。日常モラルの判断力に関する質問項目と情報通信機器利用時における判断力に関する質問項目で，それぞれ２因子を抽出することができた。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 情報教育
その他
研究者分類 研究員
所属名 産業教育課
職名 研究員
著者 相澤　崇
検索キーワード 情報モラル　尺度　指導観　中学生
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 小学校におけるいじめ・不登校防止教育に関する研究 －ピア・サポートプログラムを活用して－
概要 　小学校において，学級・学年に応じたピア・サポートプログラムの実施で「支援スキル」が育ち，いじめ・不登校の未然防止に効果があるのではないかということを授業実践を通して検証した。その結果，「対人関係の能力」や「他者を思いやる心」といった「支援スキル」の向上が確認できたが，Ｑ－Ｕの両尺度で有意差のある変化はなく，般化について確認できなかった。知識として得た「支援スキル」の般化を目指した，継続的なピア・サポート活動が今後も必要である。
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対象 小学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 学級経営
その他
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 秋谷　啓児
検索キーワード 小学校　ピア・サポートプログラム　支援スキル　いじめ・不登校の未然防止
資料等