研究報告

研究データベース

研究年度 平成21年度
タイトル 中学校における教師とスクールカウンセラーの連携に関する研究 -教師とスクールカウンセラーの意識調査を通して-
概要  県内中学校のスクールカウンセラーとそのスクールカウンセラー担当教師を対象に,「連携に関する意識調査」を実施した。分析した結果,両者の連携に関する同じ意識や意識の差があることがわかった。よりよい連携の在り方として,これらの連携に関する同じ意識や意識の差があることを理解した上で,連携する際は,コーディネーターとなる教師が中心となって,細部にわたり調整することが重要であると示唆された。
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対象 中学校
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研究紀要

カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 佐藤 哲也
検索キーワード 意識調査 連携 コーディネーター 相関分析
資料等
研究年度 平成20年度
タイトル 発達障害を含む子どもの行動理解を深めるための研修教材の工夫と活用に関する研究
概要  A市及びB郡小中学校教師約400名を対象としたアンケート調査から,教師が対応に苦慮する子どもの行動を分析し,「子どもの気になる行動への教師の対応チェックリスト」と「気になる行動の要因や対応例等の解説ソフト」を開発した。対応チェックリスト実施,解説ソフト視聴,再チェックという研修プログラムの実施が,教師の発達障害を含む子どもの行動理解を深めさせることへ有効であることが確認できた。
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対象 小学校
研究報告

研究紀要

カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 研究員
所属名 特別支援教育課
職名 研究員
著者 柴田 卓也
検索キーワード 気になる行動 教師の対応 対応チェックリスト 行動の要因 発達障害
資料等
研究年度 平成20年度
タイトル 保護者からのクレームに関する研究 -小学校・中学校・県立学校におけるクレーム内容の比較を通して-
概要  学校現場に寄せられる保護者からのクレームについて,内容や対応策を調査検討した。クレーム内容尺度を因子分析した結果,9因子が抽出された。また,二要因分散分析をした結果,クレーム内容尺度では,中学校の男性教師で,経験年数11~20年の中堅教師が最もクレームの認知傾向が高く,クレーム対応尺度においても校種,性別,経験年数による差異が認められた。
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対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要

カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 船水 泰秀
検索キーワード クレーム内容 クレーム対応 因子分析 二要因分散分析
資料等
研究年度 平成20年度
タイトル へき地複式学級における,児童の積極性・社会性を育成するための研究 ―自己肯定感を高めるプログラムの実践を通して―
概要  へき地複式学級において児童の積極性・社会性を育成するために,自己肯定感を高め,積極的に物事に取り組んだり人とかかわったりすることを目指したプログラムを開発し,その効果を検証した。その結果,「自己・他者肯定感テスト」「自尊感情5領域テスト」において有意差は見られず,自己肯定感の高まりは見られなかった。しかし,「学校生活意欲尺度」,下位尺度の「友達関係」においては有意差が認められ,友達との関係の深まり,意欲の向上が見られた。
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対象 小学校
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研究紀要

カテゴリ 学級経営
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 浅利 清良
検索キーワード 小学校へき地複式学級 自己肯定感 学校グループワーク・トレーニング
資料等
研究年度 平成20年度
タイトル 規範意識の定着を図る生徒指導のあり方の研究 -モラルスキルトレーニングを活用した長期プログラムの開発・実践を通して-
概要  小学校高学年において,規範意識を定着させるために,モラルスキルトレーニングを活用した長期プログラムを実施し,その効果を検証した。その結果,抑制的規範意識が向上したことが認められた。また,規範意識が低い低群の児童に対してはプログラムの効果が認められた。しかし,中群と高群の児童の促進的規範意識に対して効果が認められなかったことから,規範意識の内面化と自己指導能力に働きかける,より長期のプログラムを構成する必要性が明らかになった。
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対象 小学校
研究報告

研究紀要

カテゴリ 生徒指導
その他
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 二ツ森 牧彦
検索キーワード 小学生 規範意識 モラルスキルトレーニング 長期プログラム
資料等