研究報告
研究データベース
研究年度 | 令和3年度 |
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タイトル |
小学校国語科において,意見文を書く力を育成する指導法の研究 -説明的な文章の単元で語彙と文章構成の指導を関連させた学習を通して- |
概要 | 小学校国語科において,意見文を書く力を育成するために,「読むこと」の領域の学習で,帯活動として語彙と文章構成,例文づくりを含めた指導を行った。その結果,意見文を書く力を育成することに有効であることが明らかになった。また,学習活動を通して,児童は語彙と文章構成の重要性を実感し,論理的な意見文を書く際に,本研究の手立てが有効であると示唆された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 国語 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 澤田 秀史 |
検索キーワード | 意見文 語彙指導 接続語 文末表現 文章構成 頭括型・尾括型・双括型 |
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資料等 |
研究年度 | 令和3年度 |
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タイトル |
小規模校における協働学習の充実を目指して -遠隔合同授業を用いた中学校数学科の授業実践を通して- |
概要 | 青森県内における小規模校及び少人数学級が増加している。課題として「多様な意見に触れる機会が少ない」が挙げられ,その現状や課題を改善する方法として「遠隔授業」を行うことが有効であると考えた。本研究では,青森県内の小規模校2校で,中学校同学年数学科の授業における「教室-教室接続型」の遠隔合同授業を計画・実践し,協働的な学びに向けた遠隔授業が有効であることが明らかになった。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 田中 輝一 |
検索キーワード | 遠隔教育 小規模校 少人数学級 協働学習 遠隔合同授業 教室-教室接続型 |
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資料等 |
研究年度 | 令和3年度 |
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タイトル |
小学校中学年における「他者と関わる力」を育てる指導法の研究 -対人関係スキルの習得・活用プログラムの作成と実践を通して- |
概要 | 小学校中学年の児童を対象とし,「他者と関わる力」を育むために学級活動と教科の学習活動を関連させた対人関係スキルの習得・活用プログラムを作成し,実践した。その結果,学校環境適応感尺度「アセス」の1因子,授業における人間関係要素尺度の5因子で有意な向上が見られるなど,プログラムの有効性が明らかになった。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 古舘 泰史 |
検索キーワード | 小学校中学年 他者と関わる力 対人関係スキル グループ・アプローチ 習得・活用 |
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資料等 |
研究年度 | 令和3年度 |
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タイトル |
中学校における生徒の教師に対する信頼感を高める関わり方の研究 -校内研修を活用した教師のコーチング力の向上を通して- |
概要 | 中学校の教師を対象に,校内研修を活用してコーチングを習得することができるプログラムを作成し,実践した。その結果,コーチングコンピテンシー自己効力感尺度改良版では3因子中2因子(会話のスキル,関係形成と行動支援)に有意な上昇が認められた。また,生徒の教師に対する信頼感尺度では,3学年中1・3学年において3因子中1因子(役割遂行評価)に有意な上昇が認められ,プログラムを実践することにより,教師の生徒への関わり方の一つの手段として有効であることが示唆された。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 生徒指導 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 長瀬 友起 |
検索キーワード | 中学校 コーチング 校内研修 教師 信頼感 |
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資料等 |
研究年度 | 令和4年度 |
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タイトル |
小学校5学年における「他者とつながる力」を高めるための研究 -アサーションの考え方を基本とした実践を通して- |
概要 | 小学校5学年の児童を対象とし,アサーションの考え方を理解するためのショートプログラム(1コマ15分で構成されたプログラム)を作成及び実践し,学級活動や学校行事における活用を促進することを通して,児童の「他者とつながる力」が高まるかどうかを検証した。その結果,認知・行動・情動的側面に着目した社会的スキル尺度の1因子,小学生版共同体感覚尺度の3因子で有意な向上が認められるなど,プログラムの有効性が示唆された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 山口 星 |
検索キーワード | 小学校5学年 他者とつながる力 アサーションの考え方の理解 アサーション・スキル 学校行事との関連 |
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資料等 |
研究年度 | 令和4年度 |
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タイトル |
中学校理科「電流と電圧」の単元において,学習意欲を高める指導法の研究 -学習内容を生徒が日常生活や社会に関連させる活動を通して- |
概要 | 中学校第2学年「電流と電圧」の単元において,学習意欲を高めるために,学習内容を生徒が日常生活や社会に関連させる活動を授業の終末で行った。また,その活動では,生徒が主体的に日常生活や社会の事物・現象について考えることができるよう「3Lシート」を開発し,単元を通して使用させた。その結果,自己効力に関係するメタ認知や学習方略が向上し,学習意欲が高まることが明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 理科 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 花田 耕平 |
検索キーワード | 中学校 理科 電流と電圧 日常生活や社会 3Lシート 学習意欲 自己効力 |
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資料等 |
研究年度 | 令和4年度 |
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タイトル |
小学校社会科「国や地方公共団体の政治」の単元において,多角的に考え, 選択・判断する力を養う指導法の研究 -二つの共感の側面を生かして様々な立場で感じ考える活動を通して- |
概要 | 社会的事象に関わる様々な立場の人物になりきり,認知的共感・情動的共感という二つの共感の側面を生かし,感じ考える活動を繰り返し行った。その結果,多角的に考え,選択・判断する力の向上が明らかとなった。さらに,標準学力検査教研式NRTテスト(以下,「NRT」という。)に検証結果を当てはめてみると,全ての学力段階において,多角的に考え,選択・判断する力の向上が見られた。このことから,どの学力層にも有効な指導法であることが明らかとなった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 社会 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 三浦 健太朗 |
検索キーワード | 小学校社会科 多角的に考える力 選択・判断する力 認知的共感 情動的共感 |
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資料等 |
研究年度 | 令和4年度 |
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タイトル |
自立活動の時間における指導を核とした 「知的障害のある児童の感情理解を促す指導」に関する研究 -対人関係面に課題のある特別支援学級在籍A児への授業実践を通して- |
概要 | 小学校の知的障害特別支援学級在籍の児童に対して,自立活動の時間における個別の指導で,自己や他者の感情理解を促す学習や自身の感情を相手に説明する学習を繰り返し行ったところ,小集団活動において他者に自身の感情を適切な方法で表現する行動が増えた。また,授業実践前後の休み時間の発言をインターバル法で分析した結果,「叙述」「自己調整」の機能が増加したことから,授業以外の場面でも自身の感情を言語化できるようになってきたことが示唆された。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
特別支援教育 自立活動 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 佐々木 明子 |
検索キーワード | 小学校 知的障害特別支援学級 自立活動 感情理解 小集団活動 コミュニケーション機能 |
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資料等 |
研究年度 | 令和4年度 |
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タイトル |
小学校中学年における1人1台の情報端末の利活用に対応した情報モラル教育の実効性を高める研究 -児童が自分のこととして取り組めるプログラムの実践を通して- |
概要 | 小学校中学年の児童に対して,情報モラルを自分のこととして取り組める,1人1台端末を利用したショートプログラム,ロングプログラムを作成し,実践した。その結果,体験・疑似体験を取り入れ,自己決定の場を設けることにより,児童の相手意識が高まり,情報の取扱いに対する考え方や判断力を身に付けることに有効であることが明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 情報教育 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 産業教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 工藤 敦 |
検索キーワード | 情報モラル 小学校中学年 特別活動 1人1台端末 プログラム |
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資料等 |
研究年度 | 令和4年度 |
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タイトル |
援助希求能力と援助能力を育む指導法の在り方 -中学生を対象とした「SOS教育プログラム」の作成と実践を通して- |
概要 | 中学生対象に援助希求能力と援助能力を育む「SOS教育プログラム」を作成し,実践した。その結果,学校環境適応感尺度の友人サポート因子,ソーシャルスキル尺度のコミュニケーションスキル因子で有意な向上が見られ,援助希求能力と援助能力を育む下地づくりに有効であることが認められた。また,援助希求能力と援助能力の変容を図る尺度では有意な向上の差は見られなかったが,感想の分析等から「SOS教育プログラム」の有効性が明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 若杉 知明 |
検索キーワード | 中学生 援助希求能力 援助能力 SOSの出し方に関する教育 |
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資料等 |
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