研究報告
研究データベース
| 研究年度 | 平成３０年度 |
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| タイトル | 小学校高学年児童におけるピア・メディエーター育成に関する研究 |
| 概要 |
小学校高学年児童におけるいじめの未然防止活動の一環として，調停スキルと非侵害的関係の関連性に着目し，調停スキルを高めるためのピア・メディエーショントレーニングプログラムを児童版に改編し実施した。それにより小学校児童であっても調停スキルを高められるのかということを，学校生活における満足感の変容も含めて検証した。 その結果「菊池式向社会的行動測定尺度」において６因子中６因子（対話スキル，援助要請スキル，協調スキル，計画スキル，仲直りスキル，調停スキル），学校環境適応感尺度「アセス」において６因子中５因子（生活満足感，教師サポート，友人サポート，向社会的スキル，非侵害的関係）において有意な上昇が認められ，プログラムの有効性が明らかとなった。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 生徒指導 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 丸井 大輔 |
| 検索キーワード | 小学生 いじめ防止プログラム 傍観者 調停スキル ピア・サポート |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 平成３０年度 |
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| タイトル |
「読み」につまずきのある児童に対する指導や支援の充実を図るための方策 ―多層指導モデル（MIM）のスムーズな導入と継続的な実施の有効な方法について― |
| 概要 |
通常の学級に在籍する「読み」につまずきを抱える児童に対して，多層指導モデル（MIM）を用いた指導の有効性が先行研究で示されている。しかしその一方で，実施における課題も多く挙げられている。 そこで，実施における課題を明らかにするため，“MIM”“多層指導モデル”をキーワードに文献調査を行い，実施上の課題について記載されている１２件についてKJ法を用い，整理した。その結果，「アセスメント」「指導」「児童への心理的配慮」「サポート体制」の四つのカテゴリーに分類された。そして，この４点を未導入校で多層指導モデル（MIM）を実施する際の主な課題と想定し，対応策を検討した。その上で，研究協力校をモデルに年間実施プランを作成した。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ |
国語 特別支援教育 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 特別支援教育課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 木村 宗太郎 |
| 検索キーワード | 小学校 「読み」のつまずき 多層指導モデル（MIM） 年間実施プラン |
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| 資料等 |
MIM実施スケジュール（１学期）.docx |
| 研究年度 | 平成３０年度 |
|---|---|
| タイトル | 小学校第５学年稲作単元において，ヒント提示型の手法の応用による単元全体を見通す学習問題づくり |
| 概要 | 小学校社会科における問題解決的な学習では，子供が調べたい・解決したいと思える学習問題が不可欠で，子供の問いから学習問題をつくる工夫が必要となる。本研究では，単元の導入２時間で，本単元の追究活動に必要となる全ての学習問題を設定するようにヒント提示型の手法を応用して子供の問いを引き出す。その上で，人数構成を変えたKJ法を行うことにより，追究活動に必要となる全ての学習問題を設定でき，子供が単元を見通すことの一助となった。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 社会 |
|---|---|
| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 義務教育課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 津嶋 由香 |
| 検索キーワード | 学習問題づくり ヒント提示型 人数構成を変えたKJ法 TY式５学年社会科生産単元構想シート |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 平成２５年度 |
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| タイトル |
スクールカウンセラーと教師の効果的な連携を目指して －スクールカウンセラーと教師の相互理解に関する調査を通して－ |
| 概要 | 県内市町村小・中学校に配属されているスクールカウンセラーと県内の小・中・高等学校及び特別支援学校の教師に対して「スクールカウンセラーと教師の連携に関する意識調査」を実施した。その分析の結果から，スクールカウンセラーと多くの接点をもつ教師ほど，スクールカウンセラーの理解と連携に前向きなことが明らかになったことから，スクールカウンセラーと教師との連携を促進するためのスクールカウンセラー活用シートを作成した。 |
| コメント |
教育相談課 指導主事 三上敦子，三和明久，柴谷崇之 |
| 対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 教育相談 |
|---|---|
| 研究者分類 | 指導主事（課研究） |
| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 指導主事 |
| 著者 | 三上 敦子 |
| 検索キーワード | スクールカウンセラー 意識調査 連携 活用シート |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 平成２１年度 |
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| タイトル |
学習指導要領の定着のための活動に関する調査研究 －学校における移行措置期間中の活動について－ |
| 概要 | 本研究は，新学習指導要領の移行措置期間である現在，各学校での活動はどのような要因に影響を受けているかを，また，教師が学習指導要領に対しどのような意識をもっているかを，質問紙調査の結果を基に考察を加えたものである。その結果，情報共有，普段からの計画性等の組織風土要因の在り方が影響を与えていることが明らかになった。個々の教師の全面実施への不安感と，新学習指導要領について学ぶ時間の不足とには，ある程度の相関が見られた。 |
| コメント |
義務教育課 指導主事 髙木晋，長崎雅仁，柴田一宏，藤田盛浩 |
| 対象 |
小学校 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | その他 |
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| 研究者分類 | 指導主事（課研究） |
| 所属名 | 義務教育課 |
| 職名 | 指導主事 |
| 著者 | 髙木 晋 |
| 検索キーワード | 学習指導要領 定着 移行措置 組織風土 教師の意識 |
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| 資料等 |
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