研究報告
研究データベース
| 研究年度 | 平成29年度 |
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| タイトル | 小中移行期におけるレジリエンス教育の一研究 |
| 概要 | 児童生徒が,小中移行期の環境変化による困難や悩み・不安を乗り越えながら中学校生活に適応できるために,レジリエンスと小中移行期の不安軽減を関連付けた授業プログラムを実施した。それによりレジリエンスが,小学校では中学校生活への予期不安を軽減することに有効であること,中学校では新たな学校生活への適応に有効であることを性差を含め検証した。その結果,中学生用レジリエンス尺度の3因子全てにおいて女子の平均値が高く,また下位尺度の「関係志向性」と「楽観性」が女子の中学校生活の適応感に関連することが示唆された。 |
| コメント | |
| 対象 |
小学校 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 教育相談 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 戸来 浩之 |
| 検索キーワード | 小中移行期 レジリエンス 楽観性 学校適応感 不安軽減 |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 平成29年度 |
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| タイトル |
小学校中学年における集団づくりを支援するプログラムの構築 -感情や意思の伝達に焦点を当てた集団活動を通して- |
| 概要 | 小学校中学年における感情や意思の伝達に焦点を当てた集団づくりの支援プログラムの構築を行った。そのプログラムを実践することで,集団づくりの支援となり,自他を認識する力や仲間とつながる力が育まれるかを検証した。その結果,学業指導尺度において「帰属意識」「規範因子」「互いに高め合う意識」の3因子に有意な向上が見られるなど,プログラムの有効性が確認された。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 学級経営 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 市岡 紀恵 |
| 検索キーワード | 小学校中学年 集団づくり 多様性 感情と行動の統制 リーダーシップ |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 平成29年度 |
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| タイトル |
中学生の自尊感情を育むための指導の在り方 -生徒の居場所づくりプログラムの作成・実践を通して- |
| 概要 | 中学生の学校適応感を高め,自尊感情を育むことを目的とした居場所づくりプログラムを作成し,実践した。その結果,学校環境適応感尺度「アセス」において6因子中3因子(生活満足感,友人サポート,向社会的スキル),自尊感情測定尺度(東京都)において全3因子(自己評価・自己受容,関係の中での自己,自己主張・自己決定)で有意な上昇が見られるなど,プログラムの有効性が示唆された。 |
| コメント | |
| 対象 | 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 学級経営 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 廣谷 陽輔 |
| 検索キーワード | 中学生 自尊感情 学校適応感 居場所 居場所づくりプログラム |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 平成30年度 |
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| タイトル | 小学校第5学年稲作単元において,ヒント提示型の手法の応用による単元全体を見通す学習問題づくり |
| 概要 | 小学校社会科における問題解決的な学習では,子供が調べたい・解決したいと思える学習問題が不可欠で,子供の問いから学習問題をつくる工夫が必要となる。本研究では,単元の導入2時間で,本単元の追究活動に必要となる全ての学習問題を設定するようにヒント提示型の手法を応用して子供の問いを引き出す。その上で,人数構成を変えたKJ法を行うことにより,追究活動に必要となる全ての学習問題を設定でき,子供が単元を見通すことの一助となった。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 社会 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 義務教育課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 津嶋 由香 |
| 検索キーワード | 学習問題づくり ヒント提示型 人数構成を変えたKJ法 TY式5学年社会科生産単元構想シート |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 平成30年度 |
|---|---|
| タイトル |
教師が保護者対応における自己効力感を高める研究 ー中学校における研修メソッドの開発と実践を通してー |
| 概要 | 中学校教師を対象に,教師が保護者対応における自己効力感を高めるため,代理体験及び社会的説得が得られる研修メソッドを開発し,実践した。その結果を本研究で作成した,「保護者対応への自信」,「同僚との関係性」,「保護者対応への不安」の3因子,37項目で構成する教師の保護者対応自己効力感尺度を用いて分析したところ,教師の保護者対応における初期対応に対する自己効力感において有意な上昇が見られるなど,研修メソッドの有効性が示唆された。 |
| コメント | |
| 対象 | 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 教育相談 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 山道 律人 |
| 検索キーワード | 中学校 保護者対応 自己効力感 研修メソッド |
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| 資料等 |
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