研究報告
研究データベース
研究年度 | 令和3年度 |
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タイトル |
不登校生徒の心身の健康に関する研究 -こころと体の健康促進プログラムの実施を通して- |
概要 | 適応指導教室において,こころと体の健康促進プログラムを作成し,実施することで,不登校生徒の心身の健康の促進に効果があるかを検証した。その結果,「こころの健康」を構成する情緒的健康や社会的健康の促進や健康の社会的な側面の促進が示唆された。本研究のプログラムによる健康促進の効果を高めるためには,疲労回復の視点を取り入れた支援や個に合わせた段階的な支援が有効である可能性が推察された。また,本研究のプログラムが,通所生にとって,原籍校への登校や適応指導教室への安定した通所の一助となる可能性が示唆された。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 對馬 綾子 |
検索キーワード | 不登校生徒 心身の健康 適応指導教室 身体活動 グループアプローチ |
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資料等 |
研究年度 | 令和3年度 |
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タイトル |
中学校における生徒の教師に対する信頼感を高める関わり方の研究 -校内研修を活用した教師のコーチング力の向上を通して- |
概要 | 中学校の教師を対象に,校内研修を活用してコーチングを習得することができるプログラムを作成し,実践した。その結果,コーチングコンピテンシー自己効力感尺度改良版では3因子中2因子(会話のスキル,関係形成と行動支援)に有意な上昇が認められた。また,生徒の教師に対する信頼感尺度では,3学年中1・3学年において3因子中1因子(役割遂行評価)に有意な上昇が認められ,プログラムを実践することにより,教師の生徒への関わり方の一つの手段として有効であることが示唆された。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 生徒指導 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 長瀬 友起 |
検索キーワード | 中学校 コーチング 校内研修 教師 信頼感 |
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資料等 |
研究年度 | 令和元年度 |
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タイトル | 中学校における保護者と教師の信頼関係構築に関する研究 |
概要 | 中学校において,学校からの保護者の自発行動を促進するような情報提供により,保護者と教師の間で,双方の信頼関係が深まるかどうかを検証した。その結果,信頼を測る2因子(学校への期待感と協力的態度)の数値の変容に全校の保護者では有意な差は見られなかったが,行動した保護者とそうでない保護者との間には有意な差が見られた。また,学校への期待感と情報が役立ったと捉えている度合いに正の相関関係が見られた。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 橘 美那子 |
検索キーワード | 中学校 信頼関係 保護者 学校からの情報提供 働きかけ |
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資料等 |
研究年度 | 平成28年度 |
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タイトル | 中学生の自己肯定感を育むコーチング・プログラムの開発 |
概要 | 教師が,日々の教育活動をとおして,コーチングを身に付けることのできるプログラムを開発した。そのプログラムを実践することで,教師のコーチングコンピテンシー自己効力感が向上し,中学生の自己肯定感が育まれるのかを検証した。効果検証の結果,教師のコーチングコンピテンシー自己効力感尺度改良版において3因子中1因子,自己肯定意識尺度の対自己領域・対他者領域ともに3学年中1学年において有意な向上が見られるなど,プログラムの有効性が示唆された。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 生徒指導 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 山田 勇一 |
検索キーワード | 中学生 自己肯定感 教師 コーチング |
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資料等 |
研究年度 | 平成22年度 |
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タイトル | 不登校を生まない教師と児童及び児童相互の良好な人間関係づくりに関する研究 -コンサルテーションを生かしたチーム援助を通して- |
概要 | 不登校の未然防止に向け,教師と児童及び児童相互の良好な人間関係を構築することを目指し児童の学校生活に関する意識と児童に対する教師の配慮を把握し,学年チームによるコンサルテーションで決定した心理教育的援助サービスを実施したことにより,学級内の教師と児童との信頼関係及び児童相互の人間関係の向上が認められた。また,学年チームによる支援体制は,不登校未然防止に向けた取組への共通理解が図られ,良好な人間関係構築の一助となった。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 その他 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 上村 正信 |
検索キーワード | 心理教育的援助サービス チーム援助 コンサルテーション Q-U |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル | 生活分析的カウンセリングの手法を活用し,中学生の自己効力感を高めることに関する研究 |
概要 | 中学生の自己効力感を高めるために,生活分析的カウンセリングの手法を活用したプログラムを開発し,その効果を検証した。その結果,全体と女子で有意な差が見られた。また,特性的自己効力感尺度4因子のうち「困難の克服」で有意な差が,「逆行における忍耐」で有意な傾向が見られ,生活分析的カウンセリングの手法を活用したプログラムが,中学生の特に女子の自己効力感を高めることに有効であり,女子は高まった自己効力感を維持しやすい可能性が示唆された。 |
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対象 | 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 その他 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 冨山 高明 |
検索キーワード | 中学生 自己効力感 生活分析的カウンセリング 特性的自己効力感 |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル |
実践的な指導力向上に結びつく校内研修(生徒指導)への支援の在り方 -学校現場のニーズに応じた校内研修への支援- |
概要 | 校内研修への支援を教師の実践的な指導力向上のための一つの大きな柱と位置付け,より実効性のあるものにするため,学校の生徒指導に関する校内研修のニーズの把握,現状にあった校内研修への講師派遣ガイドラインの策定,Webでの校内研修への支援システムの運用や実際に学校へ出向いての講義・演習について,その効果の検証を行った。その結果,Webシステムについては目的等が十分理解され,講義内容についても高い評価を得,今後の課題も明らかになった。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 三上純子,栗林直人,笹日出美,北城高広 |
対象 |
小学校 中学校 高校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 三上 純子 |
検索キーワード | 生徒指導 教育相談 校内研修 評価 校内研修支援 出張講座 |
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資料等 |
研究年度 | 平成20年度 |
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タイトル | 規範意識の定着を図る生徒指導のあり方の研究 -モラルスキルトレーニングを活用した長期プログラムの開発・実践を通して- |
概要 | 小学校高学年において,規範意識を定着させるために,モラルスキルトレーニングを活用した長期プログラムを実施し,その効果を検証した。その結果,抑制的規範意識が向上したことが認められた。また,規範意識が低い低群の児童に対してはプログラムの効果が認められた。しかし,中群と高群の児童の促進的規範意識に対して効果が認められなかったことから,規範意識の内面化と自己指導能力に働きかける,より長期のプログラムを構成する必要性が明らかになった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
生徒指導 その他 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 二ツ森 牧彦 |
検索キーワード | 小学生 規範意識 モラルスキルトレーニング 長期プログラム |
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資料等 |
研究年度 | 平成19年度 |
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タイトル | 小学校高学年におけるいじめ認知に関する研究 -いじめ認知,アサーション及び攻撃性との関連について- |
概要 | 小学校高学年の児童が,どのような行為をいじめと判断するのかを探るためアンケート調査を実施した。その結果,明らかに被害が及ぶものをいじめと認知している傾向が高く見られたが,学年が上がるにつれてその傾向は下がった。また,いじめ認知とアサーション,攻撃性との関連では,いじめを認知する傾向が高いとアサーション(相手を傷つけることなく,素直に自分の意見を表現すること)は高く,攻撃性は下がることがわかった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 生徒指導 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 松倉 良子 |
検索キーワード | 小学校高学年 いじめ認知 アサーション 攻撃性 |
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資料等 |
研究年度 | 平成30年度 |
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タイトル | 小学校高学年児童におけるピア・メディエーター育成に関する研究 |
概要 |
小学校高学年児童におけるいじめの未然防止活動の一環として,調停スキルと非侵害的関係の関連性に着目し,調停スキルを高めるためのピア・メディエーショントレーニングプログラムを児童版に改編し実施した。それにより小学校児童であっても調停スキルを高められるのかということを,学校生活における満足感の変容も含めて検証した。 その結果「菊池式向社会的行動測定尺度」において6因子中6因子(対話スキル,援助要請スキル,協調スキル,計画スキル,仲直りスキル,調停スキル),学校環境適応感尺度「アセス」において6因子中5因子(生活満足感,教師サポート,友人サポート,向社会的スキル,非侵害的関係)において有意な上昇が認められ,プログラムの有効性が明らかとなった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 生徒指導 |
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研究者分類 | 研究員 |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 丸井 大輔 |
検索キーワード | 小学生 いじめ防止プログラム 傍観者 調停スキル ピア・サポート |
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資料等 |
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