研究報告
研究データベース
研究年度 | 平成29年度 |
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タイトル | 小中移行期におけるレジリエンス教育の一研究 |
概要 | 児童生徒が,小中移行期の環境変化による困難や悩み・不安を乗り越えながら中学校生活に適応できるために,レジリエンスと小中移行期の不安軽減を関連付けた授業プログラムを実施した。それによりレジリエンスが,小学校では中学校生活への予期不安を軽減することに有効であること,中学校では新たな学校生活への適応に有効であることを性差を含め検証した。その結果,中学生用レジリエンス尺度の3因子全てにおいて女子の平均値が高く,また下位尺度の「関係志向性」と「楽観性」が女子の中学校生活の適応感に関連することが示唆された。 |
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対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 研究員 |
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所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 戸来 浩之 |
検索キーワード | 小中移行期 レジリエンス 楽観性 学校適応感 不安軽減 |
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資料等 |
研究年度 | 平成29年度 |
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タイトル |
小学校第5学年「小数×小数」「小数÷小数」において, 問題場面の数量の関係を捉え図や式に表す力を高める指導法の研究 -言葉や数,式,図を関連付けて考える四つの活動を通して- |
概要 | 問題場面を図や式に表すためには,児童自身が問題場面の数量の関係を捉えることが重要である。そこで,数量の関係を捉えるために,言葉や数,式,図を関連付けて考える四つの活動を設定した。問題場面から図を考える,図から式を考える,式から図を考える,図から問題場面を考える活動を単元内に設定したことは,「小数×小数」「小数÷小数」の学習において,問題場面の数量の関係を捉え図や式に表す力を高める一助となった。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 算数 |
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研究者分類 | 研究員 |
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所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 松谷 雄一 |
検索キーワード | 小数×小数 小数÷小数 数量の関係を捉える 図や式に表す |
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資料等 |
研究年度 | 平成30年度 |
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タイトル |
小学校プログラミング教育導入期における指導法に関する基礎的研究 -プログラミング的思考の育成に重点を置いた系統的指導プラン作成を通して- |
概要 | 小学校におけるプログラミング教育について,各教科等でのプログラミング教育の基礎となるプログラミング的思考の育成を大事にしたプログラミングに関する学習活動の在り方を考察しながら,系統的な指導プランを作成し,授業を行った。その結果,本指導プランにおいて,学習活動内容の適切性と系統的指導の効果性があることが確認された。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 研究員 |
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所属名 | 産業教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 山本 亘 |
検索キーワード | 小学校 プログラミング教育 プログラミング的思考 系統的 指導プラン |
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資料等 |
研究年度 | 平成30年度 |
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タイトル |
文学的な文章において,登場人物の人物像を捉える力を高める指導法の研究 -全文シート及び理由を述べるための文型を用いた活動を通して- |
概要 | 本研究は,小学校国語科の文学的な文章の学習において,登場人物の人物像を捉える力を育成するものである。そのために,物語全体を一枚にまとめた全文シート及び理由を述べるための文型を用いた学習活動を行った。これにより,物語全体から複数の叙述を根拠にする力,理由を明確にする力が向上し,登場人物の人物像を捉える力が高まることが示唆された。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 国語 |
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研究者分類 | 研究員 |
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所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 久保 真一郎 |
検索キーワード | 人物像 全文シート 理由を述べるための文型 根拠と理由 考えの形成 |
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資料等 |
研究年度 | 平成30年度 |
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タイトル |
小学校4・5・6年生の共感性を育むための指導の研究 -共感性向上プログラムの実践を通して- |
概要 | 小学校4・5・6年生における共感性を向上させるプログラムを作成・実践することで,共感性が育まれるかを検証した。その結果,子ども用認知・感情共感性尺度において,全6因子(他者感情への敏感性,視点取得,ポジティブな感情の共有,ネガティブな感情の共有,ポジティブな感情への好感,ネガティブな感情への同情)で有意な向上が見られるなど,プログラムの有効性が示唆された。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 学級経営 |
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研究者分類 | 研究員 |
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所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 鈴木 崇公 |
検索キーワード | 小学校上学年 いじめの未然防止 共感性 共感性向上プログラム |
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資料等 |
資料1 「共感性向上プログラム」ワークシート集PDF版 |
研究年度 | 平成30年度 |
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タイトル | 小学校高学年児童におけるピア・メディエーター育成に関する研究 |
概要 |
小学校高学年児童におけるいじめの未然防止活動の一環として,調停スキルと非侵害的関係の関連性に着目し,調停スキルを高めるためのピア・メディエーショントレーニングプログラムを児童版に改編し実施した。それにより小学校児童であっても調停スキルを高められるのかということを,学校生活における満足感の変容も含めて検証した。 その結果「菊池式向社会的行動測定尺度」において6因子中6因子(対話スキル,援助要請スキル,協調スキル,計画スキル,仲直りスキル,調停スキル),学校環境適応感尺度「アセス」において6因子中5因子(生活満足感,教師サポート,友人サポート,向社会的スキル,非侵害的関係)において有意な上昇が認められ,プログラムの有効性が明らかとなった。 |
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対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 生徒指導 |
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研究者分類 | 研究員 |
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所属名 | 教育相談課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 丸井 大輔 |
検索キーワード | 小学生 いじめ防止プログラム 傍観者 調停スキル ピア・サポート |
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資料等 |
研究年度 | 平成30年度 |
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タイトル |
「読み」につまずきのある児童に対する指導や支援の充実を図るための方策 ―多層指導モデル(MIM)のスムーズな導入と継続的な実施の有効な方法について― |
概要 |
通常の学級に在籍する「読み」につまずきを抱える児童に対して,多層指導モデル(MIM)を用いた指導の有効性が先行研究で示されている。しかしその一方で,実施における課題も多く挙げられている。 そこで,実施における課題を明らかにするため,“MIM”“多層指導モデル”をキーワードに文献調査を行い,実施上の課題について記載されている12件についてKJ法を用い,整理した。その結果,「アセスメント」「指導」「児童への心理的配慮」「サポート体制」の四つのカテゴリーに分類された。そして,この4点を未導入校で多層指導モデル(MIM)を実施する際の主な課題と想定し,対応策を検討した。その上で,研究協力校をモデルに年間実施プランを作成した。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ |
国語 特別支援教育 |
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研究者分類 | 研究員 |
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所属名 | 特別支援教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 木村 宗太郎 |
検索キーワード | 小学校 「読み」のつまずき 多層指導モデル(MIM) 年間実施プラン |
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資料等 |
MIM実施スケジュール(1学期).docx |
研究年度 | 平成30年度 |
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タイトル | 小学校第5学年稲作単元において,ヒント提示型の手法の応用による単元全体を見通す学習問題づくり |
概要 | 小学校社会科における問題解決的な学習では,子供が調べたい・解決したいと思える学習問題が不可欠で,子供の問いから学習問題をつくる工夫が必要となる。本研究では,単元の導入2時間で,本単元の追究活動に必要となる全ての学習問題を設定するようにヒント提示型の手法を応用して子供の問いを引き出す。その上で,人数構成を変えたKJ法を行うことにより,追究活動に必要となる全ての学習問題を設定でき,子供が単元を見通すことの一助となった。 |
コメント | |
対象 | 小学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 社会 |
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研究者分類 | 研究員 |
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所属名 | 義務教育課 |
職名 | 研究員 |
著者 | 津嶋 由香 |
検索キーワード | 学習問題づくり ヒント提示型 人数構成を変えたKJ法 TY式5学年社会科生産単元構想シート |
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資料等 |
研究年度 | 平成25年度 |
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タイトル |
スクールカウンセラーと教師の効果的な連携を目指して -スクールカウンセラーと教師の相互理解に関する調査を通して- |
概要 | 県内市町村小・中学校に配属されているスクールカウンセラーと県内の小・中・高等学校及び特別支援学校の教師に対して「スクールカウンセラーと教師の連携に関する意識調査」を実施した。その分析の結果から,スクールカウンセラーと多くの接点をもつ教師ほど,スクールカウンセラーの理解と連携に前向きなことが明らかになったことから,スクールカウンセラーと教師との連携を促進するためのスクールカウンセラー活用シートを作成した。 |
コメント |
教育相談課 指導主事 三上敦子,三和明久,柴谷崇之 |
対象 |
小学校 中学校 高校 特別支援学校 |
研究報告 |
カテゴリ | 教育相談 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 教育相談課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 三上 敦子 |
検索キーワード | スクールカウンセラー 意識調査 連携 活用シート |
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資料等 |
研究年度 | 平成21年度 |
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タイトル |
学習指導要領の定着のための活動に関する調査研究 -学校における移行措置期間中の活動について- |
概要 | 本研究は,新学習指導要領の移行措置期間である現在,各学校での活動はどのような要因に影響を受けているかを,また,教師が学習指導要領に対しどのような意識をもっているかを,質問紙調査の結果を基に考察を加えたものである。その結果,情報共有,普段からの計画性等の組織風土要因の在り方が影響を与えていることが明らかになった。個々の教師の全面実施への不安感と,新学習指導要領について学ぶ時間の不足とには,ある程度の相関が見られた。 |
コメント |
義務教育課 指導主事 髙木晋,長崎雅仁,柴田一宏,藤田盛浩 |
対象 |
小学校 中学校 |
研究報告 |
カテゴリ | その他 |
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研究者分類 | 指導主事(課研究) |
所属名 | 義務教育課 |
職名 | 指導主事 |
著者 | 髙木 晋 |
検索キーワード | 学習指導要領 定着 移行措置 組織風土 教師の意識 |
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資料等 |
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