研究報告

研究データベース

研究年度 令和6年度
タイトル 「自立活動を参考にした」通常の学級における発達障害等のある児童生徒への支援に関する研修コンテンツの開発
概要  小・中学校の通常の学級には、通級による指導の対象とはならないが、障害による学習上又は生活上の困難の改善・克服を目的とした指導が必要な児童生徒が在籍しており、このような場合、自立活動の指導内容を参考にして児童生徒の困難さを明らかにし、個別の教育支援計画や個別の指導計画を作成するなどして、必要な支援を考えていくことが望まれている(特別支援学校学習指導要領解説自立活動編)。しかしながら、通常の学級の担任の多くは、自立活動の指導経験がなかったり、研修を受けたことがなかったりする状況であると推察されることから、自立活動の指導内容を参考にして支援を検討するためには何らかのサポートが必要であると考えられるが、先行研究はほとんど見られない。
 以上のことを踏まえ、本研究では、通常の学級における「自立活動を参考にした」支援の検討をサポートする研修コンテンツを開発することを目的とした。なお、本研究では、主な対象として発達障害等のある児童生徒を想定した。
コメント
対象 小学校
中学校
研究報告

 主な研究成果は、以下のとおりである。

〇自立活動に関する研修動画の作成(2025年3月7日現在、30本)

〇自立活動の視点による支援検討をサポートする生成 AI チャットボットの作成

〇上記コンテンツを掲載するWeb サイトの構築・公開

〇上記 Web サイト(各コンテンツ)を紹介するリーフレットの作成

カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 指導主事
所属名 特別支援教育課
職名 指導主事
著者 森山 貴史
検索キーワード 通常の学級 発達障害 自立活動 研修
資料等

➀リーフレット

②サイトURL:https://sites.google.com/view/jikatsu‐jigaku

研究年度 令和6年度
タイトル 小学校算数科におけるUDLガイドラインに基づいた授業実践の有効性に関する研究
-児童の学習意欲の変容に着目して-
概要  本研究では,多様な教育的ニーズを有する児童が在籍する小学校の通常の学級(4学年)において,UDLガイドラインに基づいた算数科の授業実践を行うことが児童の学習意欲の向上に有効であるかを検証した。その結果,学級全体の自己効力測定尺度において,平均値の上昇に有意な差が見られ,学習意欲の変容が確認された。
コメント
対象 小学校
研究報告

研究論文

カテゴリ 算数
特別支援教育
研究者分類 研究員
所属名 特別支援教育課
職名 研究員
著者 氣仙 泰介
検索キーワード 小学校の通常の学級 UDLガイドライン 算数科 学習意欲
資料等
研究年度 令和5年度
タイトル 中学校数学科におけるUDLガイドラインに基づいた授業実践の有効性に関する研究
-生徒の学習意欲の変容に着目して-
概要  本研究では,中学校の通常の学級において,数学科の学習状況や得意な学び方に関する実態把握を基に,UDLガイドラインに基づいてオプションを考え,生徒が必要に応じて選択しながら学習できる授業を実践した。その結果,「自己効力」「学習方略」「メタ認知」の上昇に有意な差が認められ,生徒の学習意欲の向上に有効であることが示された。また,学習内容の理解と定着にも有効である可能性が示唆された。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究論文

カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 研究員
所属名 特別支援教育課
職名 研究員
著者 渡辺 一真
検索キーワード 中学校の通常の学級 数学科 実態把握 UDLガイドライン オプション 学習意欲
資料等

資料 ヒントカード

研究年度 平成28年度
タイトル 「気づきのためのチェックリスト」(改訂版)の活用効果の検証
概要 平成19年度に作成した「気づきのためのチェックリスト(小・中学生用,高校生用)」について,利用する教員等がより有効に活用できるようプログラムを見直し,これまでは作成されていなかった高校生用の支援例を作成した。改訂した「気づきのためのチェックリスト」の活用状況等について,申込みのあった学校にアンケート調査を行ったところ,対象児童生徒の実態の捉えや教員の意識の変容等に一定の効果があることが推察された。
コメント 特別支援教育課
課長 島野絵理子
指導主事 越膳一也(執筆責任者),  成田章, 齊藤光子, 千葉新一, 西村美貴
対象 特別支援学校
研究報告

研究報告書

カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 指導主事(課研究)
所属名 特別支援教育課
職名 指導主事
著者 越膳 一也
検索キーワード 気づきのためのチェックリスト 特別な教育的支援 支援例
資料等
研究年度 平成19年度
タイトル 特別な教育的支援を必要とする児童への集団随伴性操作による指導の効果
概要  本研究は,特別な教育的支援を必要とする児童(A児)を含む通常の学級集団での交流学習場面において,A児の気になる行動と付随的効果としての集団の援助行動に視点をあてて,集団随伴性操作を用いることの有効性について検証することを目的とした。数週間のベースライン期と介入期を設定し,指導を行った結果,A児の気になる行動の出現率が減少する傾向が見られた。これらのことから,集団随伴性操作による指導の有効性が確認された。
コメント
対象 小学校
研究報告

研究紀要

カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 研究員
所属名 特別支援教育課
職名 研究員
著者 工藤 誠
検索キーワード 特別な教育的支援 交流学習 気になる行動 援助行動 集団随伴性操作
資料等