研究報告

研究データベース

研究年度 平成２３年度
タイトル ネットワークシステムの活用
－校務支援システムと生徒実習用教材の開発－
概要 　学習指導要領の改訂を受けて，教育の情報化を一層充実させるため「教育の情報化に関する手引」（平成22年10月）が作成された。その中では，教職員によるICT 活用，児童生徒によるICT 活用の双方でその充実が図られることにより，児童生徒の情報活用能力の育成，校務の効率化や学校経営の改善につながることが示されている。そこで，当センターでは教育の情報化の推進に向けて，ネットワークを活用した校務支援システムと生徒実習用教材の開発及び研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　須藤貴則，庭田浩之，工藤和樹
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 情報教育
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 須藤　貴則
検索キーワード 教育の情報化　校務支援システム　グループウェア　ICT活用　ICT教材
資料等
研究年度 平成２３年度
タイトル 小学校及び中学校の教科等において，言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方についての研究
概要 　学習指導要領改訂の基本的な考え方として，思考力・判断力・表現力等を育成するために言語活動の充実を図ることが示された。国語科で培った能力を基本に，全ての教科等において言語活動を充実させるためには，言語の果たす役割を踏まえた指導を行うことが重要であることから，各教科等において，言語に関する能力を高め言語活動を充実させるための指導の在り方について基本的な考え方を研究し，具体的な指導例を提案するものである。
コメント 義務教育課
指導主事　前田篤志，神和宏，瀧野貢二，山田彰利，相馬治，毛内嘉威，山内明人
対象 小学校
中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 前田　篤志
検索キーワード 学習指導要領　言語に関する能力　言語活動の充実　言語の果たす役割
資料等
研究年度 平成２２年度
タイトル 効果的な教科指導のためのICT環境に関する研究
－共同で作業できるICTの活用－
概要 　文部科学省は，新学習指導要領（平成21年3月）において，各教科等の指導における教員によるICT活用，児童生徒によるICT活用のいずれについても充実を図ることを示した。そこで，電子黒板やネットワークを利用した効果的な学習展開に加え，ICTを活用した共同作業を取り入れた学習指導についての研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　幸山敏克，木村紀子，平川正晃
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 情報教育
研究者分類 指導主事
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 幸山　敏克
検索キーワード ICT　電子黒板　情報共有　ネットワーク　電子模造紙　言語活動
資料等
研究年度 平成２２年度
タイトル ものづくりにおいて，他教科との関連を踏まえた製作図の指導法に関する研究
概要 　国立教育政策研究所による「特定の課題に関する調査（技術・家庭）」が平成19年度に実施され，製作に必要な図のかき方について，指導改善する必要があることが分かった。そこで，特定の課題に関する調査結果を分析して生徒のつまずきの原因を考察し，小学校算数科の立体の表し方に関する指導内容と関連させた指導法を提案する。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 技術・家庭
研究者分類 指導主事
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 前田　篤志
検索キーワード 中学校　技術・家庭科　学習指導要領　製作図　他教科との関連　算数科
資料等
研究年度 平成２２年度
タイトル 実生活で生きて働く言語能力を育成するための指導法の研究
－国語科を中核とし各教科等と関連させた話合い指導の考察－
概要 　国語科で学習する話合いの知識・技能を各教科等の学習や活動で活用し，実生活で生きて働く語能力として定着させるために，まず，中学生に求められる話し合う能力を先行研究や学習指導要領を基に分析・整理した。そして，その能力を定着させるためのメタ言語活動の指導の充実を図るため，各教科等における指導に役立てる｢話合い活動の手引き」を作成するとともに，言語能力の「補充・深化・統合」の考え方に基づく振り返り学習の在り方を考察した。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 国語
研究者分類 指導主事
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 相馬　治
検索キーワード 中学校　国語　話すこと・聞くこと　言語活動　話合い　メタ言語活動
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 情報モラル指導に求められる学習素材の作成
概要 　情報モラル教育を実践していくためには，本県の学校現場の実情にあった小学校から高等学校まで利用できる，学習指導資料及び校内研修や保護者への啓発にかかわる資料の提供が必要である。このことから，教員研修や児童・保護者講演での実証研究を基に，情報モラル指導に関する情報提供やインターネットにある資料の活用法，学習指導事例や学習指導で利用できる素材についての研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　平川正晃，木村紀子
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 情報教育
研究者分類 指導主事
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 平川　正晃
検索キーワード 情報モラル　学習素材　提示資料　ワークシート
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 体力の向上につながるための授業改善に関する研究
概要 　本県教師は，アンケート調査の結果，本県中学生の体力・運動面が低迷している原因として，体力づくりの課題では「教師の意識や指導法」，課題が多い領域では「武道，ダンス」，小学校教師と中学校教師の指導法の違いでは「個人差に応じた指導の割合」を挙げている。そこで，これらの三つの観点から体力・運動面が低迷している原因を考察し，体力の向上につながる授業改善の手だてを提案する。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 保健体育
研究者分類 指導主事
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 白戸　年人
検索キーワード 中学校　保健体育　体力の向上　人間力　授業改善　意識と指導法
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 地理的分野における世界各地との時差の定着に関する研究
－他教科との関連を図る学習活動－
概要 　本研究は，中学校社会科地理的分野における世界各地との時差に関して，本県において実施された県立高等学校入学者選抜学力検査（社会）及び学習状況調査（中学校第２学年社会）の結果を分析することで，生徒のつまずきの原因を探り，授業改善への方法を提案するものである。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 社会
研究者分類 指導主事
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 神　和宏
検索キーワード 中学校　社会　地理的分野　時差　他教科との関連　数学
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 実践的な指導力向上に結びつく校内研修（生徒指導）への支援の在り方
－学校現場のニーズに応じた校内研修への支援－
概要 　校内研修への支援を教師の実践的な指導力向上のための一つの大きな柱と位置付け，より実効性のあるものにするため，学校の生徒指導に関する校内研修のニーズの把握，現状にあった校内研修への講師派遣ガイドラインの策定，Webでの校内研修への支援システムの運用や実際に学校へ出向いての講義・演習について，その効果の検証を行った。その結果，Webシステムについては目的等が十分理解され，講義内容についても高い評価を得，今後の課題も明らかになった。
コメント 教育相談課
指導主事　三上純子，栗林直人，笹日出美，北城高広
対象 小学校
中学校
高校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 生徒指導
教育相談
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 教育相談課
職名 指導主事
著者 三上　純子
検索キーワード 生徒指導　教育相談　校内研修　評価　校内研修支援　出張講座
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル ネットワークを活用した学習環境の提供に関する研究
概要 　教員がますます多忙になる昨今，授業に利用できる教材等の教育情報をネットワークを介して提供することの重要性は増すばかりである。地理的・時間的制約を越えて研修等に役立つ情報を提供することは，分かりやすい授業の展開を支援することにつながると考える。そこで，当センターのネットワーク環境のさらなる有効活用と，情報系研修のe-learningへの展開も視野に，既存システムの改良と新規ネットワーク型教材の開発を目指して研究を行った。
コメント 産業教育課
指導主事　奈良潔，田中正也，秋庭淳，須藤貴則
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 産業教育課
職名 指導主事
著者 奈良　潔
検索キーワード 情報教育　e-learning　ＬＭＳ環境　ストリーミング配信　メーリングリスト
資料等
研究年度 平成２１年度
タイトル 学習指導要領の定着のための活動に関する調査研究
－学校における移行措置期間中の活動について－
概要 　本研究は，新学習指導要領の移行措置期間である現在，各学校での活動はどのような要因に影響を受けているかを，また，教師が学習指導要領に対しどのような意識をもっているかを，質問紙調査の結果を基に考察を加えたものである。その結果，情報共有，普段からの計画性等の組織風土要因の在り方が影響を与えていることが明らかになった。個々の教師の全面実施への不安感と，新学習指導要領について学ぶ時間の不足とには，ある程度の相関が見られた。
コメント 義務教育課
指導主事　髙木晋，長崎雅仁，柴田一宏，藤田盛浩
対象 小学校
中学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ その他
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 義務教育課
職名 指導主事
著者 髙木　晋
検索キーワード 学習指導要領　定着　移行措置　組織風土　教師の意識
資料等
研究年度 平成２５年度
タイトル スクールカウンセラーと教師の効果的な連携を目指して
－スクールカウンセラーと教師の相互理解に関する調査を通して－
概要 　県内市町村小・中学校に配属されているスクールカウンセラーと県内の小・中・高等学校及び特別支援学校の教師に対して「スクールカウンセラーと教師の連携に関する意識調査」を実施した。その分析の結果から，スクールカウンセラーと多くの接点をもつ教師ほど，スクールカウンセラーの理解と連携に前向きなことが明らかになったことから，スクールカウンセラーと教師との連携を促進するためのスクールカウンセラー活用シートを作成した。
コメント 教育相談課
指導主事　三上敦子，三和明久，柴谷崇之
対象 小学校
中学校
高校
特別支援学校
研究報告

研究紀要
カテゴリ 教育相談
研究者分類 指導主事（課研究）
所属名 教育相談課
職名 指導主事
著者 三上　敦子
検索キーワード スクールカウンセラー　意識調査　連携　活用シート
資料等
研究年度 平成３０年度
タイトル 教師が保護者対応における自己効力感を高める研究
ー中学校における研修メソッドの開発と実践を通してー
概要 　中学校教師を対象に，教師が保護者対応における自己効力感を高めるため，代理体験及び社会的説得が得られる研修メソッドを開発し，実践した。その結果を本研究で作成した，「保護者対応への自信」，「同僚との関係性」，「保護者対応への不安」の３因子，３７項目で構成する教師の保護者対応自己効力感尺度を用いて分析したところ，教師の保護者対応における初期対応に対する自己効力感において有意な上昇が見られるなど，研修メソッドの有効性が示唆された。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究論文
カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 山道　律人
検索キーワード 中学校　保護者対応　自己効力感　研修メソッド
資料等

資料１保護者対応自己効力感尺度
資料２研修メソッド概要
資料３回覧板研修例
研究年度 平成３０年度
タイトル 高等学校進学時における生徒の学校への適応感等に関する調査研究
概要 　中学校３年生，高等学校１年生の学校適応感とストレスコーピングを測定し，学校規模（高等学校１年生については出身中学校の規模）の違いによって生徒の適応感やコーピングに差があるのかを検討した。その結果，中学校３年生では学校への適応感尺度の３因子（居心地の良さの感覚，課題・目的の存在，被信頼・受容感），コーピング尺度の２因子（問題焦点型，情動焦点型）で，学年２～３クラスの学校の生徒が有意に高く，高等学校１年生では出身中学校の規模の違いによる差は見られなかった。
コメント
対象 中学校
高校
研究報告

研究論文
カテゴリ その他
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 宮田　陽
検索キーワード 中学校３年生　高等学校１年生　適応感　コーピング　学校規模
資料等

調査結果
研究年度 平成２９年度
タイトル 中学生の自尊感情を育むための指導の在り方
－生徒の居場所づくりプログラムの作成・実践を通して－
概要 中学生の学校適応感を高め，自尊感情を育むことを目的とした居場所づくりプログラムを作成し，実践した。その結果，学校環境適応感尺度「アセス」において６因子中３因子（生活満足感，友人サポート，向社会的スキル），自尊感情測定尺度（東京都）において全３因子（自己評価・自己受容，関係の中での自己，自己主張・自己決定）で有意な上昇が見られるなど，プログラムの有効性が示唆された。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究論文
カテゴリ 学級経営
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 廣谷　陽輔
検索キーワード 中学生　自尊感情　学校適応感　居場所　居場所づくりプログラム
資料等

レーダーチャート作成表.xlsx
プランニングの流れ①～③.pdf
プランニング指導案・アンケート.pdf
研究年度 平成２９年度
タイトル 中学校社会科歴史的分野において，社会認識を深める指導法の研究
－江戸幕府と津軽藩の政治を同じ視点で学習し，考察する活動を通して－
概要 　中学校社会科歴史的分野「近世の日本」の学習において，事実認識から，関係認識，意味認識へと社会認識を深めるため，江戸幕府と津軽藩の政治を同じ視点で学習し，考察する活動を取り入れた指導を行った。これによって，身近な地域史を通史や他の視点で学習した内容と関連付けて思考する力が高まり，社会的事象の意味や特色について多面的・多角的に捉え，社会認識の深まりを示す変容が見られた。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究論文
カテゴリ 社会
研究者分類 研究員
所属名 義務教育課
職名 研究員
著者 須藤　崇
検索キーワード 中学校　社会科　歴史的分野　社会認識　身近な地域　同じ視点
資料等
研究年度 平成２９年度
タイトル 中学校数学科第１学年「資料の活用」領域において資料の傾向をとらえ説明する力を育成する指導法の研究
－ＰＰＤＡＣサイクルを通して－
概要 　中学校数学科第１学年「資料の活用」領域において，資料の傾向をとらえ説明する力を育成するために，ＰＰＤＡＣサイクルを取り入れて単元を構成し，課題の設定から課題解決の計画，資料の整理，分析，結論の一連のプロセスによる学習活動を行った。検証問題の結果から，資料の傾向をとらえ説明する力の向上が示された。また，他者の主張を批判的に考察することが資料の傾向をとらえ説明する力の一助となることも示唆された。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究論文
カテゴリ 数学
研究者分類 研究員
所属名 義務教育課
職名 研究員
著者 山中　貴志
検索キーワード 中学校　数学科　資料の活用　資料の傾向をとらえ説明する　ＰＰＤＡＣ
資料等
研究年度 平成２９年度
タイトル 簡易実物投影機を活用した指導方法に関する研究
　－数学的な見方や考え方の育成を目指して－
概要 　中学校数学科における数学的な見方や考え方を育てるために，簡易実物投影機を活用した指導法の研究を行った。簡易実物投影機の活用場面のイメージに基づき，簡易実物投影機を効果的に活用することにより，数や図形の性質などを見いだす，数学的に説明し伝え合うなどの数学的活動の充実が図られた。その結果，簡易実物投影機の効果的な活用が数学的な見方や考え方の育成につながることを明らかにした。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究論文
カテゴリ 数学
情報教育
研究者分類 研究員
所属名 産業教育課
職名 研究員
著者 小西　永久
検索キーワード 中学校　数学　簡易実物投影機　数学的活動の充実　数学的な見方や考え方　実物投影装置
資料等
研究年度 平成２９年度
タイトル 中学校において気になる行動が見られる生徒の生徒指導上の課題解決能力育成のための指導プログラムの作成とその効果
概要 　通常の学級において，気になる行動が見られる生徒の課題解決能力の育成を目的に，中学校において実施可能なマインドフルネスを基盤とした指導プログラムを作成した。授業に支障の出ないように，朝の会，帰りの会を用い，呼吸法を中心とした内容の指導プログラムで，３か月間実践を行った。気になる行動が見られる生徒の不注意は改善され，学級全体においても，情動知能の向上，授業や部活動などでの集中力の向上が示唆された。
コメント
対象 中学校
研究報告

研究論文
カテゴリ 特別支援教育
研究者分類 研究員
所属名 特別支援教育課
職名 研究員
著者 白川　洋介
検索キーワード 中学校　生徒指導　メタ認知　マインドフルネス　臨床動作法
資料等
研究年度 平成２９年度
タイトル 小中移行期におけるレジリエンス教育の一研究
概要 　児童生徒が，小中移行期の環境変化による困難や悩み・不安を乗り越えながら中学校生活に適応できるために，レジリエンスと小中移行期の不安軽減を関連付けた授業プログラムを実施した。それによりレジリエンスが，小学校では中学校生活への予期不安を軽減することに有効であること，中学校では新たな学校生活への適応に有効であることを性差を含め検証した。その結果，中学生用レジリエンス尺度の３因子全てにおいて女子の平均値が高く，また下位尺度の「関係志向性」と「楽観性」が女子の中学校生活の適応感に関連することが示唆された。
コメント
対象 小学校
中学校
研究報告

研究論文
カテゴリ 教育相談
研究者分類 研究員
所属名 教育相談課
職名 研究員
著者 戸来　浩之
検索キーワード 小中移行期　レジリエンス　楽観性　学校適応感　不安軽減
資料等

小中移行期のレジリエンス授業プログラム