研究報告
研究データベース
| 研究年度 | 令和５年度 |
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| タイトル |
中学校数学科におけるＵＤＬガイドラインに基づいた授業実践の有効性に関する研究 －生徒の学習意欲の変容に着目して－ |
| 概要 | 本研究では，中学校の通常の学級において，数学科の学習状況や得意な学び方に関する実態把握を基に，ＵＤＬガイドラインに基づいてオプションを考え，生徒が必要に応じて選択しながら学習できる授業を実践した。その結果，「自己効力」「学習方略」「メタ認知」の上昇に有意な差が認められ，生徒の学習意欲の向上に有効であることが示された。また，学習内容の理解と定着にも有効である可能性が示唆された。 |
| コメント | |
| 対象 | 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 特別支援教育 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 特別支援教育課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 渡辺 一真 |
| 検索キーワード | 中学校の通常の学級 数学科 実態把握 ＵＤＬガイドライン オプション 学習意欲 |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル |
小学校第６学年理科において，科学的に考察する力を高める指導法の研究 －結果について多面的に考える活動を通して－ |
| 概要 | 小学校第６学年理科の学習において，科学的に考察する力を高めるために，実験の結果を分析して解釈する活動の際に，「多面チャート」の活用を通して，結果について多面的に考える活動を実践した。検証の結果，科学的に考える意識や問題解決の過程を楽しむ意識が向上したこと，科学的な内容を記述できる児童が増加したことが認められた。このことから，本実践が科学的に考察する力を高めることに有効であると明らかになった。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 理科 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 義務教育課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 秋山 英子 |
| 検索キーワード | 小学校 理科 科学的に考察する力 多面的に考える より妥当な考え |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル |
中学校社会科地理的分野「日本の地域的特色と地域区分」の単元において，考えを表現する力を育成する指導法の研究 －「問い直し」で根拠を明確にする学習活動を通して－ |
| 概要 | 中学校社会科地理的分野「日本の地域的特色と地域区分」の単元において，考えを表現する力を育成するために，生徒が自らの考えに対する質問や反論を想定し，それらに対する返答を考えた上で，自らの考えを表現する「問い直し」の活動を，問い直しチャートや問い直しシートを用いて行った。その結果，「問い直し」の活動が根拠を明確にして考えを表現する力を育成することに有効であることが明らかとなった。 |
| コメント | |
| 対象 | 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ |
社会 地理歴史 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 義務教育課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 長尾 光一郎 |
| 検索キーワード | 中学校社会科 地理的分野 表現する力 問い直し 根拠 |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル |
中学生が自己決定し行動する力の育成に関する研究 －AARサイクルを活用したプログラムの作成・実践を通して－ |
| 概要 | 本研究の目的は，中学生を対象に AARサイクルを活用したプログラムを作成し，実践することを通じて，生徒が自己決定し行動する力を育むための有効性を明らかにすることであった。その結果，自己決定し行動する力に関連する自己決定意識尺度，および生徒エージェンシー尺度において有意な向上が認められた。以上のことから，研究協力校の２年生においてプログラムの有効性が明らかになった。 |
| コメント | |
| 対象 | 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 教育相談 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 安田 麻衣 |
| 検索キーワード | 中学校 自己決定 自己決定し行動する力 AARサイクル 自己理解 |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル |
中学校における不登校の予防的支援に関する研究 －学校風土の可視化に対応した授業改善を通して－ |
| 概要 |
本研究では，中学生を対象により良い学校風土構築プログラムを作成し，実践することを通して，安心できる学校風土を醸成することが，不登校の予防的支援に有効であることを検証した。 その結果，日本学校風土尺度と不登校傾向尺度において特定の質問項目で有意な変化が見られた他，両尺度全体に有意な負の相関関係も示された。以上のことから，不登校の予防的支援において，本プログラムが一定の効果があったことが示された。 |
| コメント | |
| 対象 | 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 生徒指導 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 大高 将紀 |
| 検索キーワード | 中学校 不登校 予防的支援 学校風土 発達支持的生徒指導 COCOLOプラン |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル |
保護者と学校の信頼関係構築に関する研究 －保護者の安心感を促進する取組を通して－ |
| 概要 | 小学校１学年の児童とその保護者を対象とした「安心感を高める適応プログラム」の作成と実践，保護者対象の交流会を開催することにより，保護者の学校への信頼が高まるかを検証した。その結果，「スクールコミットメント尺度」の２因子において有意な上昇が見られ，本プログラムの有効性が示唆された。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 学級経営 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 板垣 彩 |
| 検索キーワード | 小学校 安心 グループ・アプローチ 保護者 信頼 情報提供 |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル |
中学校におけるいじめ未然防止の取組に関する研究 －自己有用感を育む異年齢集団活動を通して－ |
| 概要 | 中学生を対象に，生徒会活動を中心とした異年齢集団活動を活用して自己有用感を育成するプログラムを作成し，実践した。その結果，後半プログラム後は年少者において３因子中２因子に有意な上昇が認められた。さらに，中学生版「自己有用感尺度」の２因子と中学生用いじめスクリーニング尺度の２因子に正の相関関係が認められ，プログラムの実践は，自己有用感を高め，いじめを未然に防止する１つの手段として有効であることが示唆された。 |
| コメント | |
| 対象 | 中学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ | 生徒指導 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 教育相談課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 目時 仁 |
| 検索キーワード | 中学校 生徒会活動 異年齢集団活動 自己有用感 グループ・アプローチ いじめ未然防止 |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル |
小学校体育科表現運動領域「表現」において「伝える力」を高める指導法に関する研究 －集団思考場面の充実に向けたタブレット端末活用による授業実践を通して－ |
| 概要 | 小学校体育科表現運動領域「表現」において，児童の「伝える力」を高めるために，タブレット端末を活用して集団思考場面の充実を図り，言語表現と身体表現の向上につなげる指導法を実践した。その結果，単元を通した学習過程に応じて，タブレット端末を効果的に活用する指導法により，集団思考場面が充実し，児童の言語表現と身体表現の向上が見られ，「伝える力」が高まることが明らかになった。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ |
体育・保健体育 その他 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 産業教育課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 茶谷 眞由子 |
| 検索キーワード | 伝える力 小学校 体育科 表現 タブレット端末 集団思考場面 |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル |
小学校算数科におけるＵＤＬガイドラインに基づいた授業実践の有効性に関する研究 －児童の学習意欲の変容に着目して－ |
| 概要 | 本研究では，多様な教育的ニーズを有する児童が在籍する小学校の通常の学級（４学年）において，ＵＤＬガイドラインに基づいた算数科の授業実践を行うことが児童の学習意欲の向上に有効であるかを検証した。その結果，学級全体の自己効力測定尺度において，平均値の上昇に有意な差が見られ，学習意欲の変容が確認された。 |
| コメント | |
| 対象 | 小学校 |
| 研究報告 |
| カテゴリ |
算数 特別支援教育 |
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| 研究者分類 | 研究員 |
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| 所属名 | 特別支援教育課 |
| 職名 | 研究員 |
| 著者 | 氣仙 泰介 |
| 検索キーワード | 小学校の通常の学級 ＵＤＬガイドライン 算数科 学習意欲 |
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| 資料等 |
| 研究年度 | 令和６年度 |
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| タイトル | 「自立活動を参考にした」通常の学級における発達障害等のある児童生徒への支援に関する研修コンテンツの開発 |
| 概要 |
小・中学校の通常の学級には、通級による指導の対象とはならないが、障害による学習上又は生活上の困難の改善・克服を目的とした指導が必要な児童生徒が在籍しており、このような場合、自立活動の指導内容を参考にして児童生徒の困難さを明らかにし、個別の教育支援計画や個別の指導計画を作成するなどして、必要な支援を考えていくことが望まれている(特別支援学校学習指導要領解説自立活動編)。しかしながら、通常の学級の担任の多くは、自立活動の指導経験がなかったり、研修を受けたことがなかったりする状況であると推察されることから、自立活動の指導内容を参考にして支援を検討するためには何らかのサポートが必要であると考えられるが、先行研究はほとんど見られない。 以上のことを踏まえ、本研究では、通常の学級における「自立活動を参考にした」支援の検討をサポートする研修コンテンツを開発することを目的とした。なお、本研究では、主な対象として発達障害等のある児童生徒を想定した。 |
| コメント | |
| 対象 |
小学校 中学校 |
| 研究報告 |
主な研究成果は、以下のとおりである。 〇自立活動に関する研修動画の作成(2025年３月７日現在、30本) 〇自立活動の視点による支援検討をサポートする生成 AI チャットボットの作成 〇上記コンテンツを掲載するWeb サイトの構築・公開 〇上記 Web サイト(各コンテンツ)を紹介するリーフレットの作成 |
| カテゴリ | 特別支援教育 |
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| 研究者分類 | 指導主事 |
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| 所属名 | 特別支援教育課 |
| 職名 | 指導主事 |
| 著者 | 森山 貴史 |
| 検索キーワード | 通常の学級 発達障害 自立活動 研修 |
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| 資料等 |
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